戸建てリノベーションの間取り変更はどこまで可能？費用相場・制約・失敗しないコツを徹底解説

「戸建住宅をリノベーションで間取りを変更したいが、どこまでできるかわからない」

「フルリノベーションするか建て替えるか迷っている」

「スケルトンリノベーションにいくらかかるか知りたい」

という方のために、間取り変更リノベーションの成功ポイントについて、家づくりのプロが徹底解説します。

ライフスタイルや家族構成の変化に合わせたリノベーションによる間取り変更は、ほとんどの事例で可能です。

ただし、構造・設備・法規の制約によって、すべて自由に変えられるわけではありません。

そこで本記事では、間取り変更するメリットから、変更できる範囲とプランに影響を及ぼす制約、費用相場について、京都市内で戸建住宅のリフォームを手がける『リノベーションPRO』がわかりやすく解説します。

よくある失敗例や設計ポイント、施工事例から、補助金についてなどのご質問も紹介しますので、ぜひマイホーム計画の参考にしてください。

この記事のポイント

 

 

リノベーションで間取り変更するメリット

リノベーションで間取り変更すると、「住みやすく、生活にフィットする住宅」を実現できます。

築年数が経過した古い住宅では、間取りや設備が現代のライフスタイルや家族構成に合わず、住みにくさを感じるケースは珍しくありません。

20年を超える戸建住宅のリノベーションでは、部分的または全面的に間取り変更を行うケースが一般的です。

実際に、国土交通省のアンケート調査では、リノベーションの動機として「間取りや水回り等の使い勝手を改善したいから」と回答した人は他の理由よりも多い結果となりました。

（参考：国土交通省｜既存住宅流通・リフォーム市場の現状 ）

間取り変更への要望は人それぞれですが、主に、以下のメリットを得られます。

・間仕切り壁が減り、開放感が増す（古い家ほど部屋数が多く、間仕切り壁が多いため） ・家事動線・生活動線が効率的になる（人々の動線は時代とともに変化しているため） ・不要な空間を減らして必要な空間を確保できる（生活様式の変化に伴い、暮らしで必要な空間構成や設備機器などのサイズも異なるため）

 

▶︎おすすめコラム：実家リノベーションのメリット・デメリットとは？費用・補助金・流れ、建て替えとの判断基準と失敗しないためのコツ

 

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戸建てリノベーションの間取り変更はどこまでできるか｜間取り変更に影響する制約

戸建住宅のフルリノベーション・スケルトンリノベーションを検討する際、気になるのが「どこまで間取り変更できるのか」という点ですよね。

結論から言うと、木造戸建て住宅のリノベーションでは「間仕切り壁の大半は撤去・移動が可能」で、プランの自由度は比較的高いです。

ただし、構造・配管（設備）・法規（建築基準法）の制約によって、理想通りのプランを実現できなかったり、建て替えと同等の費用がかかったりする場合があります。

リノベーションの間取り変更に影響する主な制約は以下のとおりです。

構造による制約（木造住宅の場合）

建物の強度を維持するためには、構造の種類によって大幅な間取り変更をできない可能性があります。

そのため、以下の点を踏まえてリノベーション計画をご検討ください。

木造住宅の構造種別	構造にかかわる間取り変更の制約
在来軸組構法 （一般的な木造住宅）	「柱と梁」で主に建物の強度を確保している ↓ ・間柱や小梁など、建物の強度に影響しないものは撤去・移動できる可能性がある ・主要な柱・梁も、他で補強すれば、撤去・移動できる可能性がある ・2階の床を撤去して吹き抜けにするなど、大幅に間取り変更できる可能性がある ▶︎比較的間取り変更しやすい
壁式枠組み構法 （ツーバイフォー住宅など）	「壁・床」の面で主に建物の強度を確保している ↓ ・壁・床を部分的でも撤去すると、建物全体の強度バランスが崩れやすい ▶︎間取り変更はかなり制限される

構造の問題をクリアして間取り変更する場合も、プランの内容によっては建築確認申請が必要で、申請費用が発生したり着工までの期間が長引いたりする可能性があるため注意が必要です。

配管（水回りなどの設備）の制約

間取り変更に伴いキッチン・トイレ・浴室・洗面室を移動させる場合は、配管による制約を受けるケースは少なくありません。

柱・梁で構成される在来軸組構法では、給排水管を移動させやすいですが、壁式枠組み構法（ツーバイフォー住宅）では、床や壁のパネルが邪魔になる可能性があります。

そのため、水回りを希望の位置に移動できるかは、事前に建築会社に間取り変更できる範囲を確認しましょう。

法規による制約

大規模なリノベーションは、再度建築確認申請が求められる可能性があり、その場合は建築基準法のルールに適合しなくてはいけません。

リノベーションにかかわる建築基準法の主なルールは以下のとおりです。

・改修後の延べ面積・建築面積が、建蔽率※・容積率※の上限以内でなければいけない ・改修後の建物が、高さ制限・防火規定・耐震規定に適合していなければいけない（一部、特例あり） ・増築部分は、省エネ基準※に適合していなくてはいけない ・間取り変更後も、採光面積（窓の面積）が基準以上でなくてはいけない

※建蔽率：敷地面積に対する建築面積の割合で、地域ごとに上限が定められている
※容積率：敷地面積に対する延べ面積の割合で、地域ごとに上限が定められている

（参考：国土交通省｜建築基準法（集団規定））

建築基準法の規定により、理想通りの間取りに変更できない場合があるため、早い段階で建築確認申請の実績が豊富な建築会社にプラン相談する方法がおすすめです。

▶︎おすすめコラム：リフォームで建築確認申請は必要？2025年法改正「4号特例」の変更、不要な場合、費用・期間の目安を解説

 

間取り変更を伴う戸建てリノベーションの費用相場

戸建てリノベーションの工事費用は、間取り変更の範囲によって異なります。

家の一部を間取り変更する軽微な場合と、スケルトン状態にしてほぼすべての間取りを変更する場合で、予算計画が変わるためご注意ください。

標準的な費用目安

戸建住宅のリフォームにかかる費用目安は以下のとおりです。

部分的なリノベーション （一部の間取りを変更する場合）	キッチン・トイレ・洗面・浴室の取り替え一式：450〜800万円程度 内装（床・壁・天井）のやりかえ一式：数十万〜500万円程度
フルリノベーション （間取りをすべて変更する場合）	「40〜85万円／坪」 20坪：800〜1,700万円程度 30坪：1,200〜2,550万円程度 40坪：1,600〜3,400万円程度 ※間取り変更・設備機器交換・内装仕上げ工事など

※上記金額以外に、諸経費や消費税が発生します。
※上記金額はあくまでも平均値であり、物件の状況によっては超える場合があります。

ただし、これらはあくまでも標準的な費用であり、家の状況によって追加費用が発生する場合があります。

追加費用が発生する場合

戸建てリノベーションの場合、さまざまな要因によって追加費用が発生し、その金額はケースによって大きく異なります。

追加費用の主な例は以下のとおりです。

工事項目	原因・問題
配管・配線の更新	・金属製給排水管は「15〜30年」、塩ビ製給排水管は「30〜40年」、電気配線は「20〜30年」で寿命を迎える ・古い住宅では、間取り変更や設備機器交換をしない場所も含めた全体的な交換がおすすめ（漏水・漏電のリスク低減）
屋根・外壁工事	・建物のメンテナンス不足によって外装材（屋根・外壁）が劣化していると、雨漏りの原因になる ・劣化状況によって、塗装で済む場合から屋根の葺き替え・外壁下地のやりかえが必要になる場合まで、工事内容はさまざま
土台・柱の入れ替え	・床下の湿気が高く、長年、防蟻工事をしていないと、土台や柱がシロアリの被害を受けている ・そのままでは建物の耐久性が低いため、構造体の交換が必要
断熱改修工事	・築30年以上の住宅は、断熱性がほとんど考慮されていない場合が多い ・室内の寒さ・暑さを軽減し、空調にかかる光熱費を抑えたい場合は、外壁・床下・窓・玄関ドアなどの断熱改修工事が必要 各種補助金を利用したい場合、断熱（省エネ）改修が申請要件に含まれるものがほとんど
耐震改修工事	・古い住宅は、現行の建築基準法で定める耐震基準を満たしていない可能性がある（特に、1981年5月末までに建築確認を受けた「旧耐震基準建物」は要注意） ・建築基準法で定める耐震基準（＝耐震等級1）を満たすことは“最低レベル”であり、耐震等級2・3※を目指すプランが望ましい
外構（エクステリア）工事	・間取り変更に伴い、ウッドデッキなどの造作が必要な場合は、建物本体工事とは別に費用が発生

※耐震等級2は、建築基準法で定める耐震基準（＝耐震等級1）の「1.25倍」、耐震等級3は「1.5倍」以上の耐震性能を持つ

（参考：国土交通省｜既存住宅の住宅性能表示制度ガイド）

▶︎おすすめコラム：「断熱リフォームは効果なし」って本当？原因と後悔しないための対策

▶︎おすすめコラム：耐震補強リフォームで木造住宅の地震対策｜耐震改修の手順と種類、補助金制度の徹底ガイド

 

戸建てリノベーションの間取り変更でよくある失敗例と対策｜後悔しないためのポイント

ブログやSNSを見ると、間取り変更を伴う戸建てリノベーションをして「失敗した」「後悔した」と感じる方もいらっしゃいます。

よく見られる失敗例は、以下のとおりです。

動線が悪くなった

思い描いていた理想の間取りに変更できても、そこで生活し始めると、動線の効率が悪いと感じる場合があります。

その原因は、プランニングの段階で日常生活のルーティンを確認しなかった点にあります。

一般的に良い間取りでも、全ての家庭に適しているとは限りません。

そのため、間取りの変更プランを検討する際は、朝・昼・晩それぞれの時間帯に、家族がどのような動きを取るかまとめるところから始めましょう。

それを踏まえて建築会社とプランを検討すると、効率の良い動線計画が実現します。

収納スペースが足りない

リノベーション後に引っ越して生活してみると、収納スペースが足りなくなるケースもあります。

ご自身の荷物量とそれを使うシーンをイメージせずに設計プランを決めてしまうことが主な原因です。

延べ面積における収納スペースの割合（収納率）は、10〜20%が一般的ですが、しまう物の量・サイズによって適した面積は異なります。

収納スペースを広く取りすぎるとデッドスペースとなるため注意が必要です。

また、収納計画を検討する際には、物を出し入れする頻度やタイミングに配慮することも重要になります。

思ったより狭く感じる

図面では広そうに感じても、いざできあがって家具を入れると「思ったより狭い」と感じる方は珍しくありません。

そのため、間取りの変更プランを考える際には、必ず家具のレイアウトも含めて検討しましょう。

リノベーション後に使いたい家具が決まっている場合は、その数とサイズをリスト化し、早めに建築会社に渡しておくことをおすすめします。

予算オーバーした

リノベーションで最も多い失敗例が、「予算オーバー」です。

インターネットなどでわかる工事費用は、あくまでも目安であり、建築会社によって標準費用に含まれる工事内容や仕様は異なります。

また、築年数が経つ住宅ほど、見えない部分に劣化がある可能性が高いため、追加コストが生じやすい点は否めません。

そのため、中古住宅の購入から始める場合は、物件探しから建築会社のサポートを受ける方法がおすすめです。

既に所有している住宅をリノベーションする場合は、まず現地調査を依頼し、現状を踏まえた金額を把握してから予算計画を立てましょう。

▶︎おすすめコラム：リノベーションは「やめとけ」は本当か｜デメリットと後悔・失敗しないための攻略ポイント

 

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戸建てリノベーションにおける間取り変更の考え方・設計ポイント

戸建てリノベーションで間取りを変更する場合は、以下の点を抑えましょう。

活かせる既存部分を確認する

フルリノベーションを検討している方でも、建築会社のスタッフと現地を再度見て、残せるところがあるかチェックしてみることをおすすめします。

構造部（柱・梁・土台・耐力壁など）を残してすべてやりかえる方法だけではなく、古くてもいいものは残すプランもおすすめです。

例えば、古民家では新築住宅にない趣や立派な梁を活かした和モダンなインテリアにするケースは珍しくありません。

また、大枠の間仕切り壁を残しても今の生活スタイルに合う間取りにできる場合もあり、工事費用を抑えられるケースも多くあります。

ただし、一見きれいでも、構造体が劣化していて残せない場合もあるため、注意が必要です。

▶︎おすすめコラム：古民家リノベーション｜物件購入＆工事費用の相場と補助金・減税、物件選びのポイントを解説

動線計画から考える

新たな間取りを考える際には、動線計画から考えましょう。

部屋の広さや設えも重要ですが、空間移動がスムーズでないと、家事の負担が増えるなど、日々のストレスにつながります。

朝・夕は家族の動線が交わりやすいため、家の中を無理なく行き来できるか図面上でイメージすることも重要です。

収納計画は今の生活をベースに考える

収納スペースの広さ・位置を検討する際は、今の生活をベースに「もっと必要かどうか」などを確認しましょう。

必要な収納スペースを確保できそうにない場合は、ファミリークローゼットやシューズインクローゼットがおすすめです。

ファミリークローゼット	・家族の洋服などを1カ所にまとめて収納すると、各室に個別のクローゼットを設置するより、スペースも費用も圧縮できる
シューズインクローゼット	・靴だけではなく、日常使いのコートやカバン、アウトドア用品、防災用品をしまう場所としても活用できる ・キッチンからもアクセスできるようにすると、保存食や日用品の保管場所にも兼用できる（買い物帰りに靴のまま物を運べる利点もある）

採光・通風を意識する

間取りを変更する際に忘れがちなのが、採光と通風です。

間取りを検討する際には、窓の向き（方角）や室内の風通しも確認しましょう。

朝日が強い東面に窓がある場所に寝室を配置したり、西陽が差し込む場所にリビングを配置したりするプランは、後悔につながる可能性があるため、慎重に検討しましょう。

近年は、リノベーションでも24時間換気システムを導入する事例が一般的なので、窓を閉めた状態でも空気が部屋にこもることはあまりありませんが、自然の風を感じたい方は、風通しも確認する必要があります。

住宅性能とデザインのコストバランスを考える

フルリノベーションのプランや予算計画を検討する際には、住宅性能とデザインのコストバランスに注意しましょう。

間取りや設備機器、インテリアデザインに費用をかけたくなる方も多いですが、快適な住まいを実現するためには「住宅性能」がかなり重要です。

長く住み続けられる家にしたい方は、断熱改修・耐震改修を優先することをおすすめします。

なぜなら、設備機器や内装仕上げ材の寿命は10〜15年程度で、いつか再び改修する可能性が高いためです。

一方、断熱性能・耐震性能は、家の寿命を大きく左右し、基本的には一度リノベーションすれば、ずっとそのままになります。

【施工事例】戸建てリノベーションの間取り変更｜ビフォーアフター

リノベーションPRO（三都の森）は、京都市を中心に戸建てのリノベーション・新築を手がけています。

こちらの事例は、築30年を超える戸建て住宅を全体的に間取り変更した事例です。

元々、LDKは1階にありましたが、時間帯によっては陽の光が入らず暗かったため、2階に移動し、大幅に間取り変更した点がポイントです。

ホワイトを基調とし、床・天井も明るい無垢材を採用したので、光に包まれる開放的なLDKに仕上がりました。

階段の位置は変更していませんが、廊下を減らして居室面積や収納スペースを広くして、デッドスペースを極力排除し、限られた空間をフル活用しています。

玄関からシューズクローゼット、階段までの内装を統一し、コンパクトながらもシームレスでおしゃれなデザインに仕上げました。

外装も一新し、圧迫感のある塀を撤去し、増築部分である玄関の上をルーフバルコニーにして、プライベートな屋外空間を確保しています。

 

▶︎『リノベーションPRO』の工事ラインナップ

 

戸建ての間取り変更リノベーションに関する「よくある質問」

ここでは、多くのお客様からいただく「戸建ての間取り変更リノベーション」に関するご質問を紹介します。

Q.間取り変更リノベーションで使える補助金は？

A.間取り変更に加えて断熱（省エネ）改修や耐震改修すると、補助金をもらえる可能性があります。また、場合によっては減税特例も利用可能です。

主な制度は以下のとおりです。

関連する補助金	・みらいエコ住宅2026事業（補助額、最大100万円／戸） ・公益財団法人北海道環境財団｜【全国対象】既存住宅の断熱リフォーム支援事業 ・地方公共団体における住宅リフォームにかかわる支援制度（例：京都市｜「まちの匠・ぷらす」京町家・木造住宅　耐震・防火改修支援事業）
関連する減税特例 （リフォーム促進税制）	・所得税（耐震・バリアフリー・省エネ・長期優良住宅化などの改修が対象で、標準的な費用相当額の10％を控除） ・家屋分の固定資産税（耐震・バリアフリー・省エネ・長期優良住宅化などの改修が対象で、税額の1/2〜2/3を減額）

（参考：国土交通省｜住宅をリフォームした場合に使える減税制度について｜リフォーム促進税制）

ただし、補助金も減税特例もそれぞれ細かく対象要件が定められているため、工事計画を進める間に詳細をご確認ください。

国土交通省のホームページでは、減税特例の適用可否や減税（控除）額のシミュレーションができますので、気になる方はチェックしてみましょう。

（参考：国土交通省｜リフォーム支援制度まるわかりガイド）

▶︎おすすめコラム：【2026年】省エネリフォームの種類・費用と使える補助金や減税制度を解説

▶︎おすすめコラム：【2026年】中古住宅のローン減税・リフォーム減税｜対象要件と2025年からの変更点を解説

Q.間取り変更すると何年住める？築40年・築50年の場合は？

A.建物の状態やリノベーションの工事内容によっては、築40年を超えていても、工事後に20年以上住める家にすることが可能です。

ただし、そのためには、耐震・断熱の改修は必須で、さらに「劣化対策」も必要になります。

木造住宅における劣化対策の主な工事内容は、以下のとおりです。

・外壁の軸組等における一定の防腐処理や防蟻措置 ・土台における一定の防腐処理や防蟻措置 ・浴室及び脱衣室における一定の防水措置 ・地盤における一定の防蟻措置 ・基礎における一定の基礎高さ確保（リノベーションでは対応が困難な場合も） ・床下における一定の防湿処理や換気措置 ・小屋裏における一定の換気措置 ・構造部材等における基準法施行令規定への適合

（参考：国土交通省｜評価方法基準案（劣化対策）の各等級に要求される水準の考え方、国土交通省｜期待耐用年数の導出及び内外装設備の更新による価値向上について）

ただし、リノベーションによる家の長寿命化は、これまで適切なメンテナンスが実施されてきて、主要構造部に深刻な劣化がないことが条件です。

建物の劣化状況によっては長寿命化を実現できない可能性もありますのでご注意ください。

▶︎おすすめコラム：築50年戸建て住宅リノベーションの失敗例から学ぶ後悔しないための注意点と成功ポイント

Q.間取り変更のリノベーションは住みながらでもできる？

A.部分的な間取り変更は住みながらでも可能ですが、全体的な間取り変更を伴うフルリノベーションは仮住まいへのお引越しが原則です。

住みながら広範囲を工事すると、施工効率が下がって工期が長引いたり、費用が割高になったりする上に、騒音やホコリの影響で、通常の生活が送れないため、あまりおすすめできません。

そのため、フルリノベーションの予算計画を立てる場合は、仮住まいや荷物保管用コンテナの賃料、引越し費用も含めてご検討ください。

Q.全体的に間取り変更するなら建て替えた方がいい？

A.1999年以前に建てられた住宅は、地震や基礎に重大なリスクを抱えている可能性があるため、建て替えも視野に入れて検討しましょう。

ただし、1981年6月以降に建築確認を受けた「新耐震基準建物」で、これまで雨漏りやシロアリの被害がなく、状態の良い住宅の場合は、断熱改修・耐震補強をした上であれば、リノベーションも選択肢に入れられます。

リノベーションと建て替え（新築）で迷っている方は、どちらも手がける建築会社に相談しましょう。

▶︎おすすめコラム：古い家のリフォーム完全ガイド｜費用・補助金・メリットデメリットと建て替え比較

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