内部結露とは？壁内結露の確認方法と原因・対策・リスクを解説｜リノベーションで改善する方法

 

内部結露（壁内結露）とは｜表面結露との違い、発生原因

内部結露とは、暖かく湿度の高い部屋の空気が壁の内部に侵入して、外壁から伝わる冷気と接触し、壁内や床下、天井裏で結露を起こす現象を指します。

表面結露との違い

窓ガラスなどに生じる表面結露とは異なり、見た目では壁内などに結露が発生しているかがわからない点が、内部結露の怖い点です。

内部結露と表面結露は、周囲の温度が露点温度を下回ることで、空気中の水蒸気が結露する点は共通しますが、発生場所とメカニズムに違いがあります。

※露点温度：水蒸気圧を一定にして温度が低下した際、相対湿度が100％となる（＝空気中の水蒸気が水に変化する）温度
※飽和水蒸気量：1㎥の空気がその温度で含むことができる水蒸気の最大量（限界量）

（引用：国土交通省｜資料ライブラリー｜住宅の省エネルギー設計と施工2023（1〜3地域版）P.42）

表面結露	外気で冷やされた窓ガラスなどに室内の湿気を帯びた暖かい空気が触れて、その温度における飽和水蒸気量を超えることで結露が発生する →見た目で結露の発生をすぐに発見できる
内部結露	室内の湿気を帯びた暖かい空気が壁内や床下、小屋裏に流入し、冷やされた外壁などに触れて、その温度における飽和水蒸気量を超えることで、気付かぬうちに結露が発生する →壁内など表から見えない部分に発生するため、発見しにくい

国土交通省の資料でも、表面結露と内部結露は明確に分けており、対処が遅れやすい内部結露は「深刻な被害」に発展しやすいと警鐘を鳴らしています。

（出典：国土交通省｜資料ライブラリー｜住宅の省エネルギー設計と施工2023（1〜3地域版）P.43）

内部結露が発生する原因

内部結露が発生する主な原因は、以下のとおりです。

壁内などの気密性・防湿性が低い：水蒸気が流入しやすい 壁内などの防湿層が適切に設置されていない：水蒸気が流入し、温度が下がって断熱材の中で結露が発生する 壁内などの通気層が適切に設置されていない：流入した水蒸気を排出できない 外壁側が冷えやすい：流入した水蒸気が露点温度に達しやすい

住宅によっては、これらの要因が重なることで内部結露が発生しますが、設計・施工の問題だけではなく、住宅の使用方法やメンテナンスによっても、内部結露が起きる可能性があるのでご注意ください。

【内部結露の原因につながる問題点（例）】   不適切な設計・施工 外気で冷えやすい部分に湿気のこもりやすい押し入れなどを配置する 断熱施工が難しい複雑な平面計画にする 断熱材が途切れている（欠損している）部分がある 壁などの構成（防湿層・通気層の位置）を間違える 熱橋※対策がなされていない（躯体を貫通する金物周りや、壁と天井・床の取り合い部分など） 室内・床下・小屋裏の換気計画が適切ではない（湿気が室内にこもりやすい） 設備配管の防露処理がされていない 窓サッシなどの建て付け調整が適切ではない（気密性の低下） 施工中の養生が徹底されていない（施工途中の部分への雨水の浸入、建材の濡れなど）   住宅の使用方法・メンテナンス 換気システムを停止して、ストーブなどを使用する（室内の湿度が上がりやすい） 換気システムを停止して、洗濯物を室内干しする（室内の湿度が上がりやすい） 換気システムを停止して、加湿器を日常的に長時間使用している（室内の湿度が上がりやすい） 換気設備のフィルターが目詰まりしている（計画通りの換気量を確保できない可能性がある） 換気ダクトの内部にホコリなどが溜まっている（計画通りの換気量を確保できない可能性がある）

※熱橋：ヒートブリッジとも呼ばれ、断熱性の高い部分に熱を通しやすい部材などが貫通している部分を指し、そこに熱の出入りが集中する

内部結露は、「壁内に断熱材を入れれば発生しない」「高断熱住宅であれば心配ない」というものではなく、古い住宅の場合も、断熱リノベーションをする際には、内部結露への対策が欠かせません。

内部結露（壁内結露）の確認方法｜自分でチェックできるサインと専門調査の重要性

内部結露は、壁内など見えない部分で発生しますが、結露しているかどうかを住んでいる方自身が確認する方法もあります。

内部結露を自分でチェックする場合のサイン

2000年以前に建てられた木造戸建住宅には、外壁に通気層がなく、気密性も最近の住宅と比べると劣り、特に内部結露のリスクが高い傾向があります。

また、2000年より後に建てられた家でも住宅の仕様によっては内部結露が発生する可能性はあり、公益財団法人住宅リフォーム・紛争処理支援センターには、築3年のの高気密・高断熱住宅で結露に悩まされているという相談が入っているのも実情です。

そのため、内部結露の発生が心配な方は、以下のサインが出ているか、まずはセルフチェックしてみましょう。

壁紙にカビが生えている（外壁に面した壁以外は問題ない） 壁紙に大きめのシミが付いている（外壁に面した壁以外は問題ない） 壁紙が部分的に浮いている（外壁に面した壁以外は問題ない） 壁紙の継ぎ目が剥がれている（外壁に面した壁以外は問題ない） 壁を触ると、部分的に湿気を感じる・冷たい フローリングや建具の下端付近が変色している 床の壁際（外壁に近い部分）が沈んでいる 天井の壁際（外壁に近い部分）が変色している 室内に目立ったカビはないが、カビ臭い

ただし、これらの原因は必ずしも内部結露とは限らず、雨漏りや漏水、窓ガラスなどの表面結露、室内の換気不足による場合もあるため、正確に内部結露かどうかを判断するためには、建築士など専門家による建物調査が必要です。

専門調査の重要性と方法

壁紙のシミやカビなどの原因によって、対処方法は異なり、雨漏りによる場合は緊急的な処置が必要です。

そのため、セルフチェックでサインを見つけても、原因を内部結露とは決めつけず、専門家による調査を受けましょう。

専門調査の方法は、壁や天井・床を壊さない非破壊検査と壁や天井・床の一部を解体する破壊検査があります。

非破壊検査	図面確認による調査：詳細図が残っている場合は、断熱層・防湿層・通気層の仕様と位置を確認し、内部結露のリスクを確認する 新築時の内部結露計算※を確認：新築時に内部結露計算が実施されたかどうかや、その妥当性を確認する 赤外線サーモグラフィカメラによる調査：壁表面の温度分布を確認し、内部結露している可能性があるか判断する 露点計・水分計による調査：壁や床の水分量を複数点で測定し、内部結露している可能性のある場所を特定する 目視・触診による調査：建築士など専門家が、見た目から内部結露の発生有無を判断する 点検口などからの調査：床下点検口や床下収納庫から床下、小屋点検口などから小屋裏をのぞき、木部に水シミがあるかを確認する →軽微な内部結露は見つけにくい（推測の域を脱しない）
破壊検査	壁・天井・床の一部を解体する検査：断熱材の濡れや劣化、木部の腐朽・シロアリ※被害の状況や、断熱層・防湿層・通気層の仕様と位置を直接確認する →非破壊検査より確実性は高いが、壁・天井・床の補修工事が発生する

※内部結露計算：設計段階で、外壁の構成や建築エリア、断熱材の種類などを用いて、内部結露が発生するかどうかをシミュレーションする作業
※木部の含水率が上がると、木が柔らかくなるため、シロアリの被害を受けるリスクが高くなります。

内部結露が発生しているかどうかは、壁紙のカビや床の沈みなど明らかな症状が見つかっていなくても、専門家が見ると、建築時期と住宅の仕様、細かい変化から、ある程度推測できます。

そのため、ご自宅の状況が不安な方は、断熱リノベーションや新築住宅の断熱工事に関する知識が豊富な工務店に相談しましょう。

内部結露（壁内結露）を放置するリスクとリノベーションによる対策

▶︎施工事例：京都市左京区｜リノベーション｜S様邸

内部結露は、壁などにカビが生えるまで気が付かないことが多く、放置されるケースは珍しくありません。

しかし、内部結露を解決せずにそのままにすると、以下のような問題点をもたらす可能性があります。

断熱材の劣化・性能低下 木部の腐朽・シロアリ被害による強度低下 カビによる室内の空気汚染がもたらす健康被害（アレルギー症状・シックハウス症候群など）

国土交通省も、内部結露は「建物の寿命を短くする」大きな原因になるとしており、早期の原因究明と適切な対策が必要です。

（出典：国土交通省｜資料ライブラリー｜住宅の省エネルギー設計と施工2023（1〜3地域版）P.43）

対策①断熱層の室内側に防湿層を設ける

室内の水蒸気が壁内に流入するリスクを軽減するために、断熱材の室内側に防湿フィルムを施工し、防湿層を作ります。

防湿フィルムが途切れて隙間ができると、その部分に湿気の流入が集中しやすいため、コンセントや配管、換気口周り、天井・床との取り合い部分など、細部への配慮が必要です。

（引用：国土交通省｜資料ライブラリー｜住宅の省エネルギー設計と施工2023（1〜3地域版）P.45）

対策②断熱層の屋外側に防風層・通気層を設ける

室内側の防湿層をくぐりぬけて壁内に流入した湿気を屋外に出すために、屋外側に防風層と通気層を設けると、さらに内部結露の発生リスクを抑えられます。

防風層は、外気に含まれる湿気が断熱材に入り込むことを防ぎ、通気層は壁内の空気を外に排出する役割があります。

既存外壁下地（構造用合板など）の上に、防風層となる透湿防水シートを敷き込み、その上に通気層を設けて外装材で仕上げる方法が一般的です。

（引用：国土交通省｜資料ライブラリー｜住宅の省エネルギー設計と施工2023（1〜3地域版）P.45）

対策③断熱材の欠損をなくす

古い住宅は、グラスウールやロックウールなど繊維系断熱材が使用されているケースが多く、壁と天井・床の取り合いや、換気口・コンセント周りなどに隙間が多くあります。

また、経年によって断熱材がずり落ちていることも珍しくありません。

これらの要因で断熱材の欠損があると、その部分の温度が下がりやすく、内部結露の原因となるため、スタイロフォームなどボード系断熱材やウレタンフォームなど吹き付け断熱材を用いて、隙間なく断熱改修することが重要です。

対策④熱橋（ヒートブリッジ）対策をする

木造住宅は、鉄骨造と比べると熱橋による影響は少ないですが、弊害が全くないわけではありません。

木造住宅でも、断熱層を貫通する柱や土台、梁などは、熱橋となるため、付加断熱などの対策をとりましょう。

付加断熱とは、繊維系断熱材による充填断熱工法と発泡プラスチック系ボードを用いる外張り断熱工法を併用した方法で、外側から熱橋となる部分を覆う効果があります。

▶︎充填断熱工法と外張り断熱工法の違いは「外張り断熱とは？リフォームの工法・費用・内断熱との違い｜失敗例と対策まで徹底解説」をご覧ください。

対策⑤気流どめをする

気流どめとは、床下や小屋裏で壁につながる部分を中心に、隙間を埋める作業を指します。

具体的には、天井・床と壁の取り合い部分に、気密テープを施工するなどの措置が一般的です。

床下・小屋裏に作業員が入れるスペースがあれば、最小限の解体工事のみで気流どめできますが、スペースが狭いと、床・天井を大きく解体しなければいけない可能性があるのでご注意ください。

内部結露対策は、室内側・屋外側のどちらからやるべきか

内部結露の発生リスクを抑えるためには、室内側・屋外側の両面から対策を検討することが重要です。

ただし、「予算に限りがある」などの理由で、どちらかを選びたいという方も多いのではないでしょうか。

リノベーションの方法で迷った際には、室内側・屋外側それぞれの作業について、違いを把握しておくことが重要です。

室内側からの工事	施工品質を上げるためには、外壁に面した壁の広範囲と、それに近い部分の天井・床を解体する必要がある 場合によっては、キッチンなど設備機器の脱着が伴う 傷んだ木部（柱・土台など）を確認でき、必要な補修を施せる →フルリノベーションや内装リフォーム・設備機器交換のタイミングで工事するのがおすすめ
屋外側からの工事	室内側からの作業はなく、日常生活を送れる 工期中に雨天があると、作業が中断する 足場工事を伴う 木部（柱・土台など）の劣化を確認できない →外壁や屋根の改修と同じタイミングで工事するのがおすすめ

 

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【FAQ】内部結露・壁内結露に関する「よくある質問」

ここでは、内部結露と断熱リノベーションについて、多くのお客様からいただくご質問を紹介します。

Q．内部結露は冬だけに起こる？夏は心配ない？

A．内部結露は、暖房で温められた室内の空気と壁内の温度差で発生する冬場のパターンだけではなく、冷房時に室内の温度が低くなる際に起こる「夏型結露（逆転結露）」もあります。

夏型結露（逆転結露）とは、高温多湿な外気が壁内に流れ込み、それが冷房で冷たくなった室内の壁に触れて、壁内で結露が生じる現象です。

これは、外張り断熱の場合に起こりやすく、防湿フィルムの施工が正しくないと、シートの隙間から外気が断熱材の裏側に侵入し、それが冷房で冷やされた室内側の壁に触れて、結露をもたらします。

そのため、内部結露は年間を通してリスクがあり、比較的新しい外張り断熱仕様の家でも、決して油断はできません。

Q．内部結露は、新築住宅でも起こる？結露を見つけたら10年保証の対象になる？

A．内部結露は、新築住宅でも施工方法や壁の構成、地域の気候特性などの要因で発生する可能性はあります。保証の対象になるかどうかは調査結果によって異なります。

内部結露の原因が、設計や施工の不良によると判定されれば修繕・是正などの対応を受けられる場合がありますが、換気不足など生活習慣によるものとみなされると、保証対象外になる場合があるため、壁のカビなどを見つけたら、まずは、専門家による建物診断を受けましょう。

Q．リノベーションでも内部結露計算する？

A．部分的な断熱改修では、正確な内部結露計算は難しいですが、室内側・屋外側を全面的にリノベーションする場合は、新築住宅と同等の内部結露計算が可能です。

内部結露計算とは、本来、新築住宅の設計時に行い、壁の構成や断熱材の仕様、建築エリアの条件などに基づき、結露の発生リスクをシミュレーションする作業です。

内部結露計算は一律に義務化されているものではありませんが、住宅性能表示制度における結露防止対策について、一定の条件では、計算によって結露域が生じないことを確認する方法が示されています。

そのため、各種住宅認定制度を利用したい方は、建築会社に対応の可否をご確認ください。

（出典：国土交通省｜住宅の品質確保の促進等に関する法律｜断熱等性能等級における結露の発生を防止する対策に係る内部結露計算等の取扱いについて）

Q．内部結露の調査にかかる時間と費用はどのくらい？

A．非破壊検査の場合は、数時間から半日程度で1.5〜3万円程度かかり、破壊検査の場合は、壊した部分の復旧作業を除いても、1〜2日かけて調査し費用は10万円近くなる場合もあります。

※上記検査時間と費用や目安です。建物の規模や間取り、築年数によって異なりますので、詳細は建築会社にお問い合わせください。

非破壊検査については、その後の断熱改修を依頼するなどの条件付きで、無料で調査するところもありますので、詳しくは、調査・工事を請け負う建築会社にご相談ください。

Q．内部結露を防ぐためのリノベーションは、築何年までできる？築40年・50年の家でも可能？

A．内部結露の対策をできるかどうかは、築年数だけで判断できません。ただし、内部結露によって構造躯体の劣化（腐朽やシロアリ被害）が進んでいると、外壁などの断熱改修をできない可能性があります。

特に、外壁の外張り断熱は、下地となる柱などの構造躯体の耐力がないと施工できないため、築40年・50年など古い住宅では事前の建物調査に加えて、耐震診断も必要です。

築年数が経っていない比較的新しい住宅でも、内部結露がひどく劣化が進行していると、リノベーションできない場合や建て替えた方が良いと判断される場合もあります。