古い家のリフォーム完全ガイド｜費用・補助金・メリットデメリットと建て替え比較
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「相続した実家が古いのでリフォームするか建て替えるか迷う」
「古いが安い中古住宅を見つけたので、リフォームしたい」
「新築住宅の購入と既存住宅のリノベーションで迷っている」
とお考えの方も多いのではないでしょうか。
古い家のリフォームにはメリット・デメリットがあり、築年数やこれまでの管理状況、劣化の具合によって、費用は異なり、建て替えた方が良い場合もあります。
そこで今回は京都市内で戸建住宅のリフォームを手がける『リノベーションPRO』が、古い家のリフォームについて、費用目安や使える補助金・減税制度から、メリット・デメリット、建て替えとの比較一覧まで、わかりやすく解説します。
工事にかかる期間やDIYリフォーム、仮住まいなど、よくあるご質問も紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。
この記事のポイント
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⚫︎古い家のリフォームには、コスト面におけるメリットがありますが、事前に知っておいていただきたいデメリットもあるので注意が必要です。
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⚫︎築年数が経つ住宅は、建物の状況によっては建て替えの方が適している場合もあるため、それぞれの違いを知っておきましょう。
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⚫︎古い家のリフォーム・建て替えで迷っている方は、新築とリフォームの両方を手がける建築会社がおすすめです。
Contents
古い家のリフォーム費用相場｜築30年以上の目安
一般的に「古い家」とは築30年以上の住宅を指し、内装や設備機器に加えて、屋根や外壁などの外装材や、給排水管、電気配線も劣化している可能性が高く、間取りも現代の生活スタイルに合っていないケースは少なくありません。
そのため、部分リフォームではなくフルリフォーム（スケルトンリフォーム）を検討する方が大半です。
戸建住宅のリフォームにかかる費用目安は以下のとおりです。
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フルリフォーム （スケルトンリフォーム） |
20坪：900〜2,500万円程度 30坪：1,200〜2,800万円程度 40坪：1,500〜3,100万円程度 ※基本的な断熱・耐震改修含む |
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部分リフォーム （30坪住宅の場合） |
キッチン・トイレ・洗面・浴室の取り替え一式：450〜800万円程度 内装（床・壁・天井）のやりかえ一式：350〜500万円程度 屋根改修：150〜250万円程度（葺き替えの場合） 外壁塗装：80〜150万円程度 |
※上記金額以外に、諸経費や消費税が発生します。
※上記金額はあくまでも平均値であり、物件の状況によっては超える場合があります。
ただし、新築からこれまでの建物管理が不十分で、外装が劣化して雨漏りが発生していたり、シロアリによって土台や柱などの構造体が傷んでいたりすると、別途費用が発生するため注意が必要です。
また、長期優良住宅やZEH、GX志向型住宅など、省エネ住宅を目指す場合は、平均的なリフォーム費用の1.5倍程度かかるケースも珍しくありません。
| 長期優良住宅 | 「長期にわたり良好な状態で使用するための措置が講じられた優良な住宅」を指し、断熱（省エネ）性能に加えて、耐震性能や劣化対策、居住環境に関する基準を満たす住宅 |
| ZEH（ゼッチ） |
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略称で、高い断熱性能・省エネ設備・太陽光発電によって、年間のエネルギー消費量を実質ゼロ（プラスマイナスゼロ）以下に抑えることを目指した住宅 |
| GX志向型住宅 |
高い断熱性能と高効率給湯器などの省エネ設備の導入、太陽光発電など再生可能エネルギーの活用（ZEHを上回る省エネ性能）によって、一次エネルギー消費量の削減率「実質100％以上」を目指す住宅 |
戸建住宅のリフォーム費用は、築年数・現在の劣化状況・改修後の住宅性能などによって大きく異なります。
そのため、「これから中古住宅を購入する」という方は、物件探しの段階からリフォーム相談できる建築会社がおすすめです。
既に古い住宅を所有している方も、補助金や減税制度を踏まえ、総合的に予算計画を提案できる会社に相談しましょう。
京都市内で戸建リフォームを検討中の方は、お気軽に『リノベーションPRO』までご相談ください。
▶︎資金計画から、工事完了後までお客様をサポートする「ハウスコンシェルジュ」へのご相談はこちらから
古い家のリフォームで使える補助金・減税制度
日本国内では、既存住宅、いわゆる“住宅ストック”が増加し続けています。
その数は全国で約5,567万戸にも上り、そのうちの半数程度が戸建住宅の持ち家で、1980年以前に建てられた築45年を超える住宅は420万戸もあるのが実情です。
既に、住宅ストック数は日本の総世帯を10％以上超えて住宅が余っている状況で、政府は既存住宅の活用を推進し、リフォームに関連する補助金や減税制度（税制特例）を設けています。
リフォームに関連する補助金
2026年にリノベーションを実行したい方は、「みらいエコ住宅2026事業」をぜひご活用ください。
| 対象となる住宅 |
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| 補助金額 |
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（参考：住宅省エネキャンペーン2026｜みらいエコ住宅2026事業）
そのほかにも、既存住宅の断熱リフォームを対象とした補助金があり、「みらいエコ住宅2026事業」と併用できるものもありますので、事前に対象要件をご確認ください。
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・公益財団法人北海道環境財団｜【全国対象】既存住宅の断熱リフォーム支援事業 ・地方公共団体における住宅リフォームにかかわる支援制度（例：京都市｜「まちの匠・ぷらす」京町家・木造住宅 耐震・防火改修支援事業） |
減税制度（税制特例）
補助金にはそれぞれ予算があり、対象者全員が利用できない可能性もありますが、減税制度は対象要件を満たした方全てが利用可能です。
そのため、リフォームを計画する前に、「リフォーム減税（リフォーム促進税制）」の対象要件などを細かく確認しておきましょう。
リフォーム減税とは、既存住宅で特定のリフォームを行った場合に、以下の減税（税控除）を受けられる制度です。
| 所得税 |
・対象工事限度額の範囲内で、標準的な費用相当額の10％が控除される ・リフォーム後の居住開始日が「令和10年12月31日まで」の人が対象
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| 固定資産税 |
・その年の家屋にかかる固定資産税額の「1/2～2/3」相当が減税される ・リフォーム後の居住開始日が「令和13年３月31日まで」の人が対象
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ただし、リフォーム減税を利用するためには、以下の工事を行う必要があります。
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・耐震リフォーム：旧耐震（1981年5月31日以前建築）の住宅を現行の耐震基準に適合させるための改修工事 ・省エネリフォーム：住宅の断熱性能やエネルギー効率を向上させるための改修工事 ・バリアフリーリフォーム：高齢者や障がい者、居住者全員が安全に暮らせるようにするための改修工事 ・長期優良住宅化リフォーム：長期優良住宅認定を取得するための改修工事 ・三世代同居リフォーム（所得税の控除のみ）：親・子・孫の3世代が同居できるように住宅設備を増やす改修工事 ・子育て対応リフォーム（所得税の控除のみ）：子育て世帯・若者夫婦世帯が家事育児をしやすい住宅にするための改修工事 |
国土交通省のホームページでは、適用可否の確認や減税（控除）額のシミュレーションができますので、気になる方はチェックしてみましょう。
▶︎おすすめコラム：【2026年】省エネリフォームの種類・費用と使える補助金や減税制度を解説
古い家のリフォームには、国の補助金に加えて地方自治体のサポート制度を利用できる可能性があります。
そのため、「コストを抑えて理想のマイホームを手に入れたい」という方は、地元の制度に詳しい建築会社へご相談ください。
「リノベーションPRO」は、1992年に創業以来、京都の左京区・北区エリアで、既存住宅のリフォームと建て替え（新築）を多数手掛けてきた実績があります。
古い家をリフォームするメリット｜建て替えとの違い
「古い実家をリフォームする」「古い中古住宅を購入して改修する」どちらのパターンでもメリットがあります。
建築コストの削減
新築住宅の購入や既存住宅の建て替えと比べて、リフォーム・リノベーションは建築コストを大幅に削減できます。
近年、建設費は高騰しており2015年平均と2026年1月時点を比べると、1.3倍を超える水準に達しました。
（「国土交通省｜建設工事デフレーター｜統計表（月次）」を基に弊社にて作成）
実際に、2017年から2024年で、土地を購入した新築注文住宅の平均価格は42%も上昇しました。
| 年次 | 土地を購入した新築注文住宅の平均価格 |
|---|---|
| 2017年 | 4,334万円 |
| 2020年 | 4,606万円 |
| 2024年 |
6,188万円 （中央値5,030万円） |
（参考：住宅市場動向調査｜2017年次・2020年次・2024年次）
リフォームは、既存の基礎や主要な構造部を活用できるため、新築・建て替えと比べて建物にかかる費用を大幅に抑えることが可能です。
古い実家の思い出を残せる・古民家の魅力を活かせる
長く住んだ実家をリフォームする場合は、そこでの思い出や歴史を残したまま、快適な住宅にバージョンアップできます。
また、古民家や京町家などを購入してリフォームする場合は、古い柱や梁を生かした住宅デザインにするプランが人気です。
良い部分を残して活かせる点は、リノベーションの大きな魅力と言えます。
良い立地に住める可能性がある
既存住宅や誰も住まない空き家が増えているということは、それだけ新築住宅を建てられる土地が限定されるということです。
条件の良い住宅地には、既に家が建っている場合が多い点は否めません。
そのため、古い中古住宅を購入すると、土地探しから始める住宅の新築と比べて、好立地に住める可能性を期待できます。
減税効果がある
既存住宅のリフォームには、リフォーム減税以外にも減税効果を得られる場合があります。
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・小規模宅地等の特例：個人が土地を相続する場合、相続する直前まで被相続人が住んでいた住宅が建つ土地は、330㎡（100坪）まで相続税が80%減額 ・住宅ローン減税（増改築）：対象借入額2,000万円までに対して、所得税の0.7％分が最長10年間減額 ・相続税対策：相続前に実家を改装し、相続財産である預貯金を減らすと、一定の相続税減税効果あり（不動産評価額は、実際の市場価格よりも低く算定されるため） ・空き家税対策：空き家による固定資産税増税を回避できる（自治体から特定空き家※に指定されると、「固定資産税等の住宅用地特例」の対象から外される） |
※特定空き家：管理不全空家など、そのまま放置すると周囲へ悪影響を及ぼし、倒壊などの恐れがあると自治体が認定した住宅
（参考：国税庁｜No.4124 相続した事業の用や居住の用の宅地等の価額の特例（小規模宅地等の特例）、国土交通省｜住宅をリフォームした場合に使える減税制度について｜リフォーム促進税制、国土交通省｜空き家法とは）
ただし、減税の対象可否やその効果は、建物や所有条件によって異なりますので、気になる方は管轄の税務署や税理士などに詳細をご確認ください。
▶︎おすすめコラム：空き家リノベーションのメリット・デメリットと費用・補助金｜空き家問題と活用事例も
古い家をリフォームするデメリット・注意点と後悔・失敗しないための対策
古い住宅にはコスト面などでメリットがありますが、事前に知っておいていただきたいデメリットもあるのでご注意ください。
耐震性能の低い住宅が多い＝耐震リフォームが必要
古い家、特に築25年以上（2000年前に建てられた）の住宅は、新築住宅と比べて耐震性能は低い可能性が高く、耐震補強のコストがかかる場合が大半です。
日本における住宅の耐震性能は、法令の改正や技術発展に伴い、年々高まっています。
| 1971年 | 建築基準法改正により、木造住宅の基礎はコンクリート造・鉄筋コンクリート造の布基礎とすることが定められる |
| 1981年 | 建築基準法改正により「新耐震基準」が定められ、木造住宅の壁量規定見直しなど、耐震設計基準が大幅に変更される |
| 1995年 | 建築基準法改正により、木造住宅における接合金物等の設置が奨励される |
| 2000年 |
建築基準法改正により、以下の内容が追加される
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特に注意しなくてはいけないのが、築45年以上（1981年以前に新築）の住宅（＝旧耐震基準建物）です。
| 旧耐震基準建物 |
【1981年5月31日までに建築確認を受けた住宅】 震度5強程度の地震を受けても「建物が倒壊しない」レベルの耐震性能 |
| 新耐震基準建物 |
【1981年6月1日以降に建築確認を受けた住宅】 震度6強～7程度の地震力を受けても「建物が倒壊・崩壊しない」レベルの耐震性能 |
旧耐震基準建物の耐震補強は家の全体で行うため、原則として、フルリフォームが必須となります。
省エネ性能が低い＝断熱リフォームが必要
築年数が古いほど、省エネ（断熱）性能も低い場合が一般的で、夏の暑さ・冬の寒さが気になるだけではなく、光熱費もかかります。
2025年4月以降に建てられた家は、全住宅に省エネ基準適合が義務化されて一定以上の断熱性能・省エネ性能を備えていますが、2025年3月までは基準適合が任意であり、1990年代以前の家は、ほとんど断熱性能が考慮されていない可能性が高いです。
家の断熱性は室内の快適性だけではなく、結露防止においても重要で、家を長持ちさせるためにも必要なので、古い家をリフォームする場合は、断熱改修費用も想定しておきましょう。
築年数が古い家ほどリフォーム費用は高くなる
一般的に、築年数が古いほどリフォーム費用は高くなります。
古い家ほど耐震・断熱の改修範囲が広くなり、既に主要構造部が劣化している可能性があるためです。
※主要構造部：壁・柱・床・梁・屋根・階段で、建築物の構造上重要でない部分を除いた部分（参考：建築基準法第2条第5項）
いざ着工して壁や床を解体してみると想定以上に劣化が進んでおり、思わぬ追加費用が発生するケースも珍しくありません。
そのため、古い家をリフォームする場合は、事前に建築士による建物診断を受け、現状を詳細まで把握することが重要です。
リフォームと新築の両方を手がける建築会社は、リフォームするべきか建て替えるべきかを中立的に判断できます。
建築確認申請が必要な可能性がある
2025年4月に施行された改正建築基準法では、4号特例※の対象範囲が縮小され、一般的な木造2階建て住宅をリフォームする場合でも、建築確認申請が必要になるケースが増えました。
※4号特例：改正前の建築基準法で分類される4号建築物（主に木造2階建てや平屋建てなどの小規模建築物）は、建築確認申請時に構造計算書の提出やリノベーションの確認申請が免除されるなど審査省略制度の対象になる（2025年4月以降は実質廃止）
主要構造部の1つでも過半以上、変更・更新などをする場合は、高い確率で建築確認申請が必要となり、申請費用の追加や着工期間の長期化が予想されます。
また、リフォーム会社によっては建築確認申請の実績が少ないところもあるため、ご注意ください。
▶︎おすすめコラム：築50年戸建て住宅リノベーションの失敗例から学ぶ後悔しないための注意点と成功ポイント
▶︎おすすめコラム：中古戸建て＆古民家のリノベーションを後悔する理由10選｜失敗しない物件選びと間取り・費用計画のコツ
古い家のリフォームを失敗・後悔したくない方は、「耐震改修・断熱改修」を最優先にしましょう。
「きれいでおしゃれな家にしたい」「新しい設備機器に変えたい」という方が大半ですが、耐震性と断熱性の低い家は、安心・快適な暮らしを実現できない可能性があります。
また、建物の現状によっては、建て替えや売却を検討した方が良い場合もあります。
「実家をリノベーションするか建て替えるか迷う」という方は、新築・リノベーションのどちらも手がける建築会社にご相談ください。
『リノベーションPRO』は、省エネリフォーム・省エネ住宅の新築どちらの施工実績も豊富です。
古い家はリフォームか建て替えか｜判断基準と比較一覧
「古い実家をリフォームするか建て替えるか迷っている」「注文住宅の新築と既存住宅のリフォームは、どちらがいいか知りたい」という方のために、リフォームと建て替え（新築）の特徴を一覧で紹介します。
| 比較項目 | リフォーム |
建て替え （新築） |
|---|---|---|
| 費用 （木造・延べ面積30坪） |
平均1,200〜2,800万円 | 平均2,700〜4,000万円※ （建て替えは、既存建物解体費用で100〜150万円が追加） |
| 工期 | 最低4〜8ヶ月 | 最低8〜15ヶ月 |
| 耐震性能 | 既存躯体を活かすため、耐震補強が必須 （構造によっては、最高グレードまでは達しない可能性あり） |
地盤改良も実施でき、費用をかければ最高グレードを実現可能 |
| 断熱性能 | 断熱材の追加や窓・玄関ドアの交換により、性能向上は可能 （リフォーム範囲によっては、最高グレードまでは達しない可能性あり） |
費用をかければ、最新の工法・建材によって、最高グレードを実現可能 |
| 間取りの自由度 | 既存の柱・梁や耐震壁によって、間取りやデザインに制約あり （増築が難しい場合も） |
ゼロからの自由設計が可能で、間取りやデザインの自由度は高い |
| 環境配慮性 | 既存部分を多く活かすため、 解体廃材削減によって環境負荷を低減可能 |
環境配慮型建材を積極的に活用すると、一定の環境負荷軽減効果あり |
| 建物寿命 | リフォームの内容とこれまでのメンテナンス履歴によって異なる | 高耐震・省エネに加えて、劣化対策をすると、建物寿命100年超も実現可能 |
※建て替え（新築）費用：「国土交通省｜住宅着工統計｜2026 年2月次｜（新築住宅）利用関係別、構造別、建て方別（住宅の工事費）／戸数、床面積、工事費予定額、１戸あたり工事費予定額、１平米あたり工事費予定額」より算定
実家をリノベーションするか建て替えるか迷っている方は、主に「築年数・建物の状態・理想の住宅プラン・コストパフォーマンス」を確認しましょう。
築年数（新築時期）
住宅が建てられた時期が、1981年5月以前の場合は「旧耐震基準建物」となり、耐震改修費用が高くなる可能性が高いため、建て替えも選択肢に入れましょう。
逆に、1981年6月以降に建てられた「新耐震基準建物」は、部分的な補強で家の耐震性能を向上させられる可能性があります。
新築時期が2000年以降の場合は、間取り変更や設備機器、インテリアデザインなどに費用をかけられて、高性能住宅の実現が可能です。
建物の状態
建物の耐久性は、築年数だけで判断できない場合があります。
古い住宅でもこれまで定期的な点検やその結果に基づくメンテナンスを行っている場合は、劣化が進行しておらず、リノベーション費用を抑えられるケースも少なくありません。
一方、築浅の住宅でも、屋根や外壁の補修をしないで雨漏りが発生し、それを放置していると、構造体に深刻な劣化が見られる場合もあります。
そのため、リノベーションと建て替えを判断する際には、新築からこれまでの建物修繕履歴なども必ず確認しましょう。
工事の方法を決める前に、建築士による建物診断を受けることをおすすめします。
理想の住宅プラン
リノベーションは、主要構造部の全てを変えることはできないため、間取りに制限があります。
それに対して、建て替えは一度更地にしてから新たにプランニングするため、間取りの自由度が高い点はメリットです。
そのため、ご自身が思い描く理想の住宅プランをリノベーションで実現できるかどうか、工事方法を決める前に建築士に相談することをおすすめします。
コストパフォーマンス
一般的に、建て替えと比べてリノベーションの方が工事費用を抑えられますが、重要となるのはコストパフォーマンスです。
築40年の住宅をリノベーションして30年程度住む場合と、建て替えて30年住んでから売却するのでは、住宅の資産性は異なります。
ご実家を相続する場合は、「その後その家に何年住みたいか」「将来、売却する可能性があるか」などをシミュレーションすることが重要です。
古い家のリフォームと建て替えで迷った場合は、「建物の現状・理想の間取り・コストパフォーマンス」の観点で検討することが重要です。
京都でリフォームと建て替え（新築）で迷っている方は、「リノベーションPRO」のオンライン相談をぜひご利用ください。
資金計画を提案できる「ハウスコンシェルジュ」と、建築士・耐震診断・耐震改修資格者・既存住宅状況調査技術者などの資格を持つ「設計スタッフ」、経験豊富な「現場施工スタッフ」が、チームとなってお客様のマイホーム計画をサポートいたします。
古い家のリフォーム事例｜ビフォーアフター
リノベーションPRO（三都の森）は、京都市を中心に戸建てのリフォーム・新築を手がけています。
こちらの事例は、築30年を超える戸建て住宅をフルリフォームした事例です。
外装も一新し、上部がバルコニーになっている玄関スペースを増築し、敷地のポテンシャルを最大限に活用しています。
LDKは1階から2階に移動し、お客様のご要望を踏まえて、明るく広々とした空間を実現しました。
天井と床を無垢材で仕上げ、全体はホワイトを基調として統一した点もポイントです。
玄関からシューズクローゼット、階段までの内装を統一し、コンパクトながらもシームレスでおしゃれなデザインに仕上げました。
塀に囲まれて暗かった庭をなくす代わりに、2階にルーフバルコニーを設けたので、眺望を楽しめるプライベートな屋外空間が生まれました。
『リノベーションPRO』のリフォームパックは、以下の工事が標準仕様です。
- ・断熱性能向上（外壁リフォーム＋内断熱のダブル断熱）
- ・遮熱性向上（屋根瓦の葺き替え）
- ・防水・外装仕上げリフレッシュ
- ・自然素材を用いた内装仕上げリフレッシュ
- ・住宅設備（キッチン・トイレ・洗面・浴室）リフレッシュ
- ・オール電化（省エネ化）
古い家のリフォーム・リノベーションに関する「よくある質問」
ここでは、多くのお客様からいただく古い家のリフォームに関するご質問を紹介します。
Q.築40年・築50年の既存住宅をリフォームしたら、あと何年住める？
A.建物の状態やリフォーム工事の内容によっては、築40年を超えていても、工事後に20年以上住める家にすることが可能です。
耐震・断熱に加えて、「劣化対策」を実施すると、建物寿命が70年を超えることも夢ではありません。
木造住宅における劣化対策とは、主に以下の工事を指します。
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（参考：国土交通省｜評価方法基準案（劣化対策）の各等級に要求される水準の考え方、国土交通省｜期待耐用年数の導出及び内外装設備の更新による価値向上について）
ただし、リフォームによる家の長寿命化は、これまでのメンテナンスが十分であり、主要構造部に深刻な劣化がないことが条件です。
建物の劣化状況によっては長寿命化を実現できない可能性もありますのでご注意ください。
Q.古い家のリフォームは自分でDIYできる？
A.内装仕上げや設備機器の取り替えはDIYリフォームが可能ですが、構造体や給排水管、電気配線にかかわる工事は、小さなミスが致命的な問題につながるリスクがあります。
工事を失敗すると、建物の耐久性が落ちて地震や台風による被害リスクが高まったり、漏水・漏電を引き起こしたりする可能性があるため、DIYリフォームを検討中の方は、十分ご検討ください。
また、失敗部分を修理するのに出費が増えるため、「コストを抑えるためにDIYリフォームする」という際にも、注意が必要です。
Q.リフォーム中に仮住まいは必要？住みながらの工事は可能？
A.部分リフォームであれば住みながらの工事が可能ですが、フルリフォームは仮住まいへのお引越しが原則です。
住みながら広範囲の工事をすると、施工効率が下がって工期が長引いたり、費用が割高になったりする可能性があります。
また、騒音やホコリなどの影響で、通常の生活が送れないケースが大半です。
そのため、フルリフォームの資金計画を検討する際には、仮住まいや荷物保管用コンテナの賃料も含めてプランニングしましょう。
リノベーションPROでは、ハウスコンシェルジュがお客様の予算計画をヒアリングし、仮住まいなどの諸経費も含めた資金計画をサポートいたします。
「リノベーションPRO」は、京都市洛北エリア（左京区・北区を中心としたエリア）で、住宅の省エネ・断熱フルリノベーションに加えて、新築（建て替え）や、グループ会社の不動産部門による物件探しのサポート、将来的な査定・買取、売買の仲介も全てご相談いただけます。
まとめ
古い家のリフォームには、コスト面におけるメリットがありますが、事前に知っておいていただきたいデメリットもあるので注意が必要です。
また、築年数が経つ住宅は、建物の状況によっては建て替えの方が適している場合もあるため、それぞれの違いを知っておきましょう。
リフォームと建て替えで迷っている方は、どちらも手がける建築会社がおすすめです。
京都市で中古戸建てのリノベーションは三都の森にお任せください
三都の森（リノベーションPRO）は、「京都市全域と宇治市、大山崎町、亀岡市、木津川市、京田辺市、久御山町、城陽市、精華町、長岡京市、向日市、八幡市、及び大阪府・滋賀県の一部」を施工エリアとして、戸建ての新築・改修を手がける会社です。
三都の森のリノベーションは、見えるところだけではなく、見えないところにまで手を入れて、住まいの性能を最大限引き出すスケルトンリノベーションです。
「低燃費・快適住宅・ローメンテ」というコンセプトに基づき、高い技術力を持って、お客様の住まいに合わせた最適なリノベーションを行いますので、お気軽にご相談ください。
