「床下断熱リフォーム」は効果ある?寒さの原因・工法・費用・失敗しないポイントを解説

「床下断熱リフォーム」は効果がある?寒さの原因・工法・費用・失敗しないポイントを解説

「冬や朝方、足元が寒い」「暖房をつけてもなかなか室内が暖まらない」

これらの原因の多くは、床下の断熱不足にあります。

床下断熱について、「本当に効果あるのか」「リフォームすべきなのか」「DIYでできるか」と気になる方は多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、床下断熱の仕組み・効果や、リフォームすべき住宅の特徴、工法別の費用目安とメリット・デメリットについて、京都市内で戸建住宅のリフォームを手がける『リノベーションPRO』がわかりやすく解説します。

工法の選び方やよくある失敗例とその対策、多くの方からいただくご質問も紹介しますので、ぜひマイホーム計画の参考にしてください。

この記事のポイント

  • ⚫︎床下断熱リフォームは、室内の寒さ軽減に効果的ですが、工法の選定に注意が必要です。

  • ⚫︎築年数や新築時の仕様によっては、床を解体して根本的に断熱性能・気密性能を見直した方が良い場合もあります。

  • ⚫︎築年数が経つ住宅は、建物の状況によっては建て替えの方が適している場合もあるため、古い家のリノベーションを計画する際は、どちらも手がける建築会社がおすすめです。

 

Contents

 

床下断熱リフォームとは|仕組み・効果をわかりやすく解説

床下断熱リフォームとは|仕組み・効果をわかりやすく解説

日本の木造住宅は、床下の冷気による影響を受けやすく、古い住宅ほど断熱に配慮していないため、1階の床が冷えるなどの問題が発生します。

日本の木造住宅は、壁や床下に隙間を設けてそこから外気を取り入れて換気し、湿気による木部の腐食やシロアリの被害を防止する構造が用いられてきました。

しかし、寒い季節には基礎換気口から床下に流入した外気や、地表で冷やされた床下の空気が、床に伝わったり、壁内に流れ込んだりして、室温を冷却してしまいます。

この問題を解決するために1990年代から徐々に普及したのが「床下断熱」という考え方です。

2025年4月から新築住宅に省エネ基準への適合が義務付けられましたが、それ以前に建てられた住宅は建築基準法などで断熱性能に関する規定はなく、床下に断熱材が全く入っていないケースは珍しくありません。

床下断熱リフォームは、床板の下に断熱材を追加し、床からの熱損失を防ぎ、室内の熱エネルギーを逃さないことが目的です。

床下断熱リフォームをすると、以下のような効果を得られます。

足元の寒さ軽減

床下を断熱リフォームすると、床自体の温度だけではなく室温が下がりにくくなり、足元の不快な冷えを軽減できます。

居室と居室以外(廊下やトイレ、脱衣室など)との温度差が小さくなり、ヒートショックなどの健康リスクも軽減できる点もポイントです。

古い木造住宅では、冬に高齢者が温度差による急激な血圧の変化によってめまいや立ちくらみ、転倒するケースが多く、浴室での意識障害件数は多く報告されています。

(参考:政府広報オンライン|交通事故死の約3倍?!冬の入浴中の事故に要注意!

若い方でも室温ムラによる健康被害の危険性はあるため、床下断熱リフォームによる寒さ改善を検討する方は少なくありません。

室温の安定・空調効率の向上(光熱費削減)

床下断熱リフォームは、主に寒さ対策・暖房効率アップを目的に用いられる手法ですが、夏の冷房効率を下げない効果も期待できます。

室温が安定するとエアコンなど空調機器の効率が高くなり、運転時間を短くできるため、光熱費削減につながります。

また、床下に断熱材を施工すると、隙間が減って家の気密性が高くなる点もメリットです。

結露対策(カビ・木材腐朽菌・シロアリ繁殖の防止)

床下に断熱材を施工すると、床下の温度(外気温)と室温の差による結露の発生を軽減でき、カビ・木材腐朽菌・シロアリの繁殖を抑制できます。

カビ・木材腐朽菌・シロアリのそれぞれが好む環境は似ていて、「栄養分・温度・水分・酸素」の4条件が揃うと繁殖します。

床下断熱リフォームによって結露の発生を防ぐと、4条件のうちの「水分(湿度)」を遮断でき、繁殖を防ぐことが可能です。

▶︎おすすめコラム:「断熱リフォームは効果なし」って本当?原因と後悔しないための対策

 

床下断熱リフォームが必要な住宅|改修タイミングの決め方

床下断熱リフォームが必要な住宅|改修タイミングの決め方

床下断熱リフォームは、すべての住宅に必要とは限りません。

床下断熱リフォームは、特に以下のような住宅で効果を発揮します。

  • ・築20年を超えている住宅

  • ・1階で冬に足元の寒さを感じる住宅

  • ・フルリノベーションを検討している住宅

2000年以後に建てられた住宅は、床下に断熱材が施工されている可能性がある一方で、1990年代以前に建てられた住宅は、ほとんどのケースで床下断熱されていません。

比較的新しい住宅でも、1階で足元の寒さを感じる場合も同様に、床下に断熱材が施工されていないことが考えられます。

そのため、床下断熱されているか気になる方は、キッチンなどに設置されている床下点検口から床下の状況を確認してみましょう。

床裏に断熱材がなければ、床下断熱リフォームが必要です。

フルリノベーションする場合は、床を撤去できるため、床下調査や床下断熱リフォームを容易にできます。

床下点検口がない場合は、建築会社に調査を依頼しましょう。

 

床下断熱リフォームの工法と費用目安、メリット・デメリット

床下断熱リフォームの工法と費用目安、メリット・デメリット

床下断熱リフォームには、「既存床を撤去するかしないか」「ボードタイプの断熱材・発泡タイプの断熱材のどちらを使用するか」の組み合わせで、主に3種類の工法に分けられます。

床下断熱リフォームの工法

それぞれ、費用目安とメリット・デメリットが異なるため、違いを押さえておきましょう。

床下からの断熱材張り付け

床下点検口などから床下に入り、床材の裏から大引※の間にパネルタイプの断熱材を張り付けます。

※大引(おおびき):木造住宅の1階床を支える横架材のうちの1つで、根太(ねだ)の下に90cm間隔で配置し、床束(ゆかづか)によって支えられている

主に用いられる断熱材は、ポリスチレンフォーム(スタイロフォーム)や硬質ウレタンフォームなどです。

メリット
  • ・床下断熱リフォームの中では、最も安価

  • ・床下点検口があり、床下高さがあれば、最短1日で施工が完了する

  • ・床を壊さないため、費用負担が少ない

  • ・断熱性が均一(障害物がなく、断熱材を隙間なく施工できる部分の場合)

  • ・リフォーム後に万が一床組みに不具合が発生しても、断熱材の取り外しが可能

  • ・リフォーム後に木材の腐朽やシロアリ被害などの劣化サインを見つけやすい

  • ・断熱材に不燃性があり、漏電などによる火災被害を最小限に抑えられる

デメリット
  • ・床下点検口がない家や、あっても床下高さが十分でない家、床下空間が基礎で分断され全ての場所にアクセスできない家では、作業できない

  • ・湿気に弱い

  • ・複雑な形状の場所や配管が混み合っている場所は作業しにくく、断熱欠損※が起きやすい

費用目安

 約1〜3万円/坪

※床下点検口の設置工事費は別途(約3〜6万円/カ所)

※断熱欠損:断熱材が不足しているなどで連続しておらず、そこに熱の出入りが集中する状態

床下からの断熱材吹き付け

近年増えているのが、発泡ウレタンフォーム(ポリウレタンフォーム)を用いた断熱材吹き付け工法です。

ポリウレタン樹脂に発泡剤を混ぜた薬剤をホースで吹き付けると、木部などに付着して膨らみ、硬化します。

メリット
  • ・床下点検口があり、床下高さがあれば、最短1日で施工が完了する

  • ・床を壊さないため、費用負担が少ない

  • ・断熱性に加えて気密性が高く、複雑な場所でも断熱欠損が生じにくい

デメリット
  • ・パネルタイプの断熱材を張り付ける工法より、費用が高い

  • ・床下点検口がない家や、あっても床下高さが十分でない家、床下空間が基礎で分断され全ての場所にアクセスできない家では、作業できない

  • ・施工できる業者が限られる

  • ・リフォーム後に万が一床組みに不具合が発生した場合に、断熱材の取り外しが困難

  • ・リフォーム後に木材の腐朽やシロアリ被害などの劣化サインを見つけにくい(すべて断熱材で覆われてしまうため)

  • ・可燃性があり、有毒ガスを発生させる

費用目安

 約2.6〜3.5万円/坪

※床下点検口の設置工事費は別途(約3〜6万円/カ所)

新規床に断熱材張り付け(既存床撤去)

1階の床を全て撤去して、上から大引間にパネルタイプの断熱材を張り付け、その上に新規床を施工します。

気密性を上げる作業として気流止めを行い、基礎周りなどの隙間には、発泡ウレタンフォームを充填したり、気密テープでふさいだりするのが一般的です。

気流止めの作業は、断熱リフォームとセットで行うのが原則で、隙間がそのままだと住宅全体の断熱性能に影響を及ぼします。

メリット
  • ・床下点検口がなくても、作業できる
  • ・床下全面に断熱材を施工できる

  • ・施工品質が高い(複雑な場所や配管が混み合った場所でも正しく施工できる)

  • ・気流止めをできる(気密性が上がり、断熱効果が高い)

  • ・木材の腐朽やシロアリ被害などの劣化サインを発見でき、合わせて補修できる

  • ・リフォーム後に万が一床組みに不具合が発生しても、断熱材の取り外しが可能

  • ・断熱材に不燃性があり、漏電などによる火災被害を最小限に抑えられる

デメリット
  • ・費用が高い

  • ・工事期間が長い(床の復旧が必要)

  • ・湿気に弱い

費用目安

【合計】約6〜11万円/坪程度(1階の面積)

  • 既存床撤去:約0.5〜1万円/坪
  • 断熱材施工:約1〜3万円/坪
  • 気流止め:約0.5〜1万円/坪
  • 床の復旧:約4〜6万円/坪(木質フローリングの場合)

 

床を撤去する方法は、費用負担が大きく感じますが、フルリノベーションと合わせて行うと、床復旧工事などを圧縮できます。

また、床を残す方法と比べると施工品質が上がり、より高い断熱効果を実感できる可能性が高まる点もメリットです。

費用に影響する要素

床下断熱リフォームの工事費用は、以下の条件により変動する場合がありますので、ご注意ください。

  • 施工面積:施工範囲が狭いと、坪単価は割高になる

  • 床下高さ:建築基準法※で床下高さは45cm以上とされているが、ベタ基礎の家などは30cm程度の家も多く、床を解体しなければ作業できない場合がある

  • 既存床下の状態:湿度が高く、既に、土台や大引きが腐朽していたりシロアリによる被害(蟻害)を受けていたりすると、そのままでは断熱工事をできず、木部の補修が必要

※参考:建築基準法施行令第22条「居室の床の高さ及び防湿方法」

ポイント

戸建住宅の断熱リフォームにかかる費用は、面積・間取り・新築時の仕様・劣化状況によって異なります。

具体的なリフォーム費用を知りたい方は、建築会社の見積もりサービスを利用しましょう。

『リノベーションPRO』は、京都市周辺エリアで「断熱性・耐久性・省エネ性」に優れた高性能住宅を標準仕様とし、リノベーションを通じて、“新築以上の快適さを新築未満の費用で”提供しています。

 

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床下断熱リフォームの工法はどれを選ぶべきか|おすすめのケース別に解説

床下断熱リフォームの工法はどれを選ぶべきか|おすすめのケース別に解説

床下断熱リフォームをしたいが、どの工法にすればいいか迷う方は、以下のポイントを押さえて工事の方法を検討しましょう。

費用を抑えたいか

費用を抑えるという観点だけであれば、床を解体せずパネルタイプの断熱材を張り付ける工法が有利です。

ただし、断熱欠損が生じると結露が発生し、寒さが軽減されないなどの不具合があるため、費用が高くなっても他の方法を選んだ方が良い場合もあります。

床を解体するかしないか

床材を張り替えたばかりの場合や、コストを最小限に抑えたい場合は、床を解体しない方法を選びましょう。

床を壊さなければ、住みながらかつ短期間で工事できます。

ただし、床下のスペースが十分にない場合や、配管などが混み合っている場合は、床下点検口を複数設置するか、それができない場合は、床を解体しないと効果的な断熱リフォームをできない可能性があるのでご注意ください。

また、床を解体する工法と比べて、既存床を残す工法は、断熱工事の精度が落ちるリスクもあります。

高い断熱性能を求めるか

床を解体しない場合は、発泡ウレタンを吹き付ける工法の方が、パネルタイプの断熱材を張り付けるよりも施工効率が良く、高品質です。

そのため、より高い断熱効果を得られます。

床を解体する場合は、パネルタイプの断熱材でも施工しやすく、気流止めも含めて全面的に断熱リフォームできます。

木材腐朽・シロアリによる劣化の可能性があるか

古い住宅で木材腐朽やシロアリ被害の可能性がある場合は、発泡ウレタンを吹き付けると、その後の調査や補修が難しくなるため、慎重な検討が必要です。

また、床を解体しなければ、万が一被害を見つけても、正しい補修ができません。

シロアリ調査の結果、目立った被害がない場合は、床下点検口などから防蟻処理することで、家の寿命を延ばすことが可能です。

床を壊してパネルタイプの断熱材を敷き込む場合は、合わせてシロアリ調査・防蟻処理や、傷んだ部分の補修を合わせてできます。

その他のリフォームを検討しているか

床下断熱リフォーム以外に、間取り変更や水回り設備機器の交換、内装工事を検討している場合は、床を解体する工法がおすすめです。

いくら室内をきれいに改修しても、床下断熱が不十分では、快適性が損なわれたり、家の寿命が縮まるリスクがあります。

床下断熱と基礎断熱の違い

床下断熱と基礎断熱の違い

近年の新築住宅では、床下(床)断熱に加えて基礎断熱が採用されるケースもありますが、この2つには明確な違いがあります。

床断熱と基礎断熱の違い

床下(床)断熱
  • ・1階の床下に断熱材を施工する

  • ・室温を安定させるための工法(地表からの冷気や換気口から取り込まれる外気の影響を抑制する)

  • ・寒さが厳しくない場所でも採用される

▶︎床下空間を外部として捉える

基礎断熱
  • ・基礎を包み込むように断熱材を施工する

  • ・床下空間を室温と近い状態に保つ工法(換気扇を設置し、温度と湿度の管理を行う)

  • ・主に寒さの厳しい地域で採用される

▶︎床下空間を室内の一部として捉える

原則として、家の断熱工法としては、床下断熱と基礎断熱のどちらかを採用します。

どちらにするか検討している方は、以下の点をチェックしましょう。

「床暖房を設置したい」▶︎床下断熱がおすすめ(暖房熱を逃さない)

「基礎に換気口が付いている」▶︎床下断熱がおすすめ(基礎断熱の効果が薄く、そのままふさぐと湿気がこもりやすい)

「床下エアコンを設置したい」▶︎基礎断熱がおすすめ(床下断熱では、エアコンの暖気が室内に伝わりにくい)

「湿気のある土地である」▶︎床下断熱がおすすめ(基礎断熱の方が、断熱材を登ってシロアリが柱などに上がりやすい)

※玄関土間など、床下空間がない場所には、土間断熱を採用する場合もあります。

床下断熱リフォームのデメリット・よくある失敗例と対策

床下断熱リフォームのデメリット・よくある失敗例と対策

ブログやSNSでは、床下断熱リフォームに関する失敗談を見かけます。

よくある失敗例とその対策は、以下のとおりです。

工法の選定を誤った(効果を感じられない)

床下断熱リフォームは、工法選びを誤ると、効果を実感できない可能性があります。

室内のリフォームと異なり、仕上がりを確認しにくいため、必ず施工実績と知識が豊富な建築会社に相談することが重要です。

また、断熱効果を得るためには、費用だけで工法を選ぶのではなく、効果も含めたコストパフォーマンスで選ぶ必要もあります。

断熱欠損によって結露が酷くなった

床を解体せずに断熱リフォームすると、施工レベルの高い建築会社でも、作業しづらい場所は断熱欠損が生じる可能性も考えられます。

断熱欠損ができると、外気の影響を受けて空調コストが増大したり、床の表面にカビが発生したりするなどの不具合が起こりやすく、後から改修するのに費用がかかるので注意が必要です。

気流止めの有無

(引用:国土交通省|住宅の省エネルギー設計と施工2023P.76

床下の湿度対策をしなかった

床を壊して断熱リフォームをする際には、合わせて湿度対策も検討しましょう。

現在、品確法(住宅の品質確保の促進等に関する法律の略称)では、床下の防湿処置として、以下のいずれかが義務付けられています。

  • ・防湿フィルムを床下全面に敷き込む

  • ・厚み60mm以上のコンクリートを床下全面に施工する(ベタ基礎にする)

これらの処置によって、万が一床下に結露が生じても、木材腐朽菌やシロアリの繁殖を抑制できます。

気流止めをしなかった

木造軸組構法では、外壁間の上端が小屋裏、下端が床下に通じる納まりになっているのが通常で、この状態では外気が床下から壁内に侵入し、小屋裏に抜け出る“気流”が発生します。

これでは、いくら床下断熱をしても室温が外気温の影響を受けやすく、壁の断熱性能を低下させます。

そのため、家全体の断熱性能を高めるためには、気流止めが欠かせません。

(参考:国土交通省|住宅の省エネルギー設計と施工2023

ただし、発泡タイプの断熱材を用いる場合は、隙間なく吹き付けられると断熱層が連続するため、気流止め施工が不要になる場合もあります。

詳しくは、建築会社にご相談ください。

暑さ対策にならなかった

床下断熱リフォームをしても、夏の暑さ対策への効果は限定的です。

冷房効率がいくらか上がるものの、外壁や窓、屋根から伝わる熱気は防げません。

そのため、室内を一年中快適にして、さらに光熱費削減などの省エネ効果を高めたい場合は、家全体の断熱リフォームを検討しましょう。

暑さ対策として特に効果的なのは、屋根・窓の断熱リフォームです。

▶︎おすすめコラム:戸建住宅の断熱リフォーム|工事方法と費用目安、補助金・減税制度を徹底解説

ポイント

家の総合的な断熱リフォームを検討している方は、省エネ住宅の施工実績が豊富な建築会社に相談しましょう。

『リノベーションPRO』のリフォームパックは、以下の工事が標準仕様です。

  • ・断熱性能向上(外壁リフォーム+内断熱のダブル断熱)
  • ・遮熱性向上(屋根瓦の葺き替え)
  • ・防水・外装仕上げリフレッシュ
  • ・自然素材を用いた内装仕上げリフレッシュ
  • ・住宅設備(キッチン・トイレ・洗面・浴室)リフレッシュ
  • ・オール電化(省エネ化)

 

▶︎『リノベーションPRO』の工事ラインナップ

 

床下断熱リフォームに関する「よくある質問」

床下断熱リフォームに関する「よくある質問」

ここでは、多くのお客様からいただく「床下断熱リフォーム」に関するご質問を紹介します。

Q.床下に施工する断熱材の種類は?

A.床下に施工する断熱材は、押出法ポリスチレンフォームと硬質ウレタンフォーム(発泡ウレタン)が主流です。

ただし、古い住宅は、グラスウールやロックウールが用いられている場合があります。

グラスウールやロックウールは、周囲に隙間ができて断熱欠損が生じやすいため、早めにパネルタイプか発泡タイプの断熱材への取り替えをご検討ください。

Q.床下断熱リフォームで使える補助金は?

A.床下断熱リフォームをすると、省エネリフォームを対象とした補助金を利用できる可能性があります。

主な制度は以下のとおりです。

関連する補助金

※使用する断熱材の種類が制限される可能性あり

 

関連する減税特例

(リフォーム促進税制)

  •  ・所得税耐震・バリアフリー・省エネ・長期優良住宅化などの改修が対象で、標準的な費用相当額の10%を控除)
  • 家屋分の固定資産税耐震・バリアフリー・省エネ・長期優良住宅化などの改修が対象で、税額の1/2〜2/3を減額)

(参考:国土交通省|住宅をリフォームした場合に使える減税制度について|リフォーム促進税制

ただし、補助金も減税特例もそれぞれ細かく対象要件が定められているため、工事計画を進める間に詳細をご確認ください。

▶︎おすすめコラム:【2026年】省エネリフォームの種類・費用と使える補助金や減税制度を解説

▶︎おすすめコラム:【2026年】中古住宅のローン減税・リフォーム減税|対象要件と2025年からの変更点を解説

Q.床下断熱リフォームで、断熱等級の基準はクリアできる?

A.床下断熱リフォームだけでは、断熱等級の基準をクリアできる可能性は極めて低いと考えられます。

床下の断熱性能を向上させても、断熱等級の基準値には届かない場合が大半です。

断熱等級(断熱等性能等級)は、外皮平均熱貫流率(UA値)の基準で分けられています。

外皮平均熱貫流率(UA値)は、外皮(外壁・屋根・開口部・床など、室内と屋外の境界部分)の熱の通しやすさを表す指標で、床下以外も対象です。

UA値とは

UA値の基準 (引用:国土交通省|ラベル項目の解説|断熱性能

Q.床下断熱はDIYでセルフリフォームできる?

A.パネルタイプの断熱材を用いる工法であれば、DIYでも可能ですが、隙間なく断熱材を敷き詰めるには技術が必要です。

そのため、DIYでの断熱リフォームは、断熱欠損のリスクがある点にはご注意ください。

また、DIYでリフォームすると、みらいエコ住宅2026事業などの補助金を利用できません。

(対象要件に、事務局が認定した施工会社に工事を依頼することが含まれています。)

Q.断熱リフォームするなら築何年まで?

A.1990年以前に建てられた住宅は、地震や基礎に重大なリスクを抱えている可能性があるため、断熱リフォームしてもその他の問題がある可能性があります。

そのため、築30年を超える住宅は、建て替えも視野に入れて検討しましょう。

旧耐震と新耐震の違い

ただし、古い住宅でも、これまで雨漏りやシロアリの被害がなく、状態の良い場合は、断熱リノベーション・耐震リノベーションにより、長く住み続けられる家にできる可能性もあります。

リノベーションと建て替え(新築)で迷っている方は、どちらも手がける建築会社に相談しましょう。

▶︎おすすめコラム:古い家のリフォーム完全ガイド|費用・補助金・メリットデメリットと建て替え比較

ポイント

『リノベーションPRO』は、京都市周辺で「既存住宅リノベーション」「新築注文住宅」の両方を手がける工務店です。

資金計画を提案できる「ハウスコンシェルジュ」と、建築士・耐震診断・耐震改修資格者・既存住宅状況調査技術者などの資格を持つ「設計スタッフ」、経験豊富な「現場施工スタッフ」が、チームとなってお客様のマイホーム計画をサポートいたします。

 

▶︎『リノベーションPRO』の施工エリア

▶︎資金計画から、工事完了後までお客様をサポートする「ハウスコンシェルジュ」へのご相談はこちらから

 

まとめ

床下断熱リフォームは、室内の寒さ軽減に効果的ですが、工法の選定に注意が必要です。

築年数や新築時の仕様によっては、床を解体して根本的に断熱性能・気密性能を見直した方が良い場合もあります。

築年数が経つ住宅は、建物の状況によっては建て替えの方が適している場合もあるため、古い家のリノベーションを計画する際は、どちらも手がける建築会社がおすすめです。

 

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