リノベーション パッケージ

建替えか？フルリノベーションか？ ー 住宅の年代で変わる最適な選択

築年数に対する建替えか、リノベーションかについて、三都の森では次のようにご提案しています。

1999年以前の住宅

地震や基礎に重大なリスクを抱えている可能性が高いため、リノベーションではなく建替えをおすすめします。

2000年以降の住宅

品確法に基づく地盤調査・基礎品質が確保されていると思われているため、比較的、安心してフルリノベーションが可能だと思われます。

中古住宅のリノベーションは、古い家に新しい価値を吹き込む魅力的な選択肢です。
しかし、すべての住宅にリノベーションが適しているわけではありません。
リノベーションPROを運営する三都の森は、住宅の建築年代によって「フルリノベーションが可能な家」と「建替えを強くおすすめする家」があると考えています。

①阪神淡路大震災の被害が示したもの

1995年に発生した阪神淡路大震災では、多くの木造住宅が倒壊しました。
倒壊の原因は、木造躯体の耐震性不足だけでなく、基礎の弱さや軟弱な地盤の上に建てられていたことにもありました。

この基礎や弱い地盤による倒壊被害から明らかになったのは、いくら上部構造を補強しても、基礎や地盤が不安定では住宅が地震に耐えられないという事実です。
この”住宅の足元にあたる部分”の重要性を見過ごしてはいけないのです。

②2000年 品確法の施行による大きな転換

その後、2000年に「住宅の品質確保促進法（品確法）」が施行され、住宅業界は大きく変わりました。
それ以前の住宅では、地盤調査を行わずに弱い地盤にそのまま建築されることも多く、基礎の品質も十分とは言えませんでした。

しかし品確法以降は、住宅事業者は施工後の欠陥に対して10年間責任を負うようになり、このような基礎の品質や軟弱地盤による不具合が起こらないよう
・地盤調査を行い必要に応じて地盤補強工事を実施
・また、地盤についての地盤保証を付保
・基礎工事の品質向上
といった取り組みが一般的になり、住宅の耐震性・耐久性は格段に向上しました。

③リノベーションで補えない領域

木造住宅は、柱や梁など上部構造の補強で耐震性能を高めることができます。
しかし「基礎」や「地盤」に問題がある場合、補強工事は技術的にも費用的にも非常に困難です。

実際に、基礎や地盤の是正には建替え以上のコストがかかるケースも少なくありません。さらに、施工後の品質や安心感の面でも、リノベーションでは限界があるのです。

以上を踏まえ、リノベーションPROでは、性能とデザインを両立する「フルリノベーションパッケージ」をご用意しています。
もちろん、物件ごとに現状は異なりますので、まずはお気軽にご相談ください。