「リノベーションはやめたほうがいい」と言われる理由や新築との違い、後悔＆失敗しないための対策

2025年8月15日 2025年8月27日

admin@renovation

「新築住宅と中古住宅のリノベーション、どちらがいいか分からない」「リノベーションの欠点を知りたい」という方のために、今回は“リノベーションをやめたほうがいい”と言われる理由とその対策を紹介します。

リノベーションのメリット・デメリットやお得な補助金・減税（税控除）制度、中古物件価格、リノベーション費用の相場などについても解説しますので、ぜひ最後までご覧ください。

この記事のポイント

・「リノベーションをやめたほうがいい」と言われるのにはいくつかの共通点があり、対策方法を知ることにより後悔のないリノベーションを実現できます。
・新築住宅と中古住宅＋リノベーションの違いを知っておくことが重要です。
・リノベーションを前提に中古物件を購入したい方は、建築設計の知識や経験が豊富な施工会社に相談しましょう。

Contents

1 「リノベーションはやめたほうがいい」と言われる理由とデメリット
2 「中古物件＋リノベーション」と「新築」の違い
3 リノベーションを後悔＆失敗しないための物件・会社選び
4 まとめ
5 京都市で中古一戸建てのリノベーションは三都の森にお任せください

「リノベーションはやめたほうがいい」と言われる理由とデメリット

リノベーションについて調べると、個人ブログやSNSなどで「やめたほうがいい」という口コミを見かけます。

その理由にはいくつかの共通点がありますので、失敗しないための対策と併せて紹介します。

「古い物件は改修費用が高い・トータルコストが分かりにくい」

築年数が経っている古い物件は、設備機器や内外装の劣化に加えて、耐震や断熱などの住宅性能が低いため、改修が必要です。

そのため、一般的には古い物件ほどリノベーション・リフォームにかかる費用は高くなります。

物件購入費用とリノベーションにかかる費用を予算内に抑えたい方は、物件探しからリノベーションまでワンストップで相談できる施工会社がおすすめです。

「理想の間取りやデザインを実現できない」

物件によっては構造体や設備配管などの位置、耐震性能の影響によって、思い通りの間取りやデザインを実現できない可能性があります。

「吹き抜けのあるリビングにしたい」「開放的な平屋建ての家に住みたい」など、具体的な理想プランが固まっている方は、それを実現できる中古住宅を選びましょう。

ただしその際には、建築知識が必要になるため、不動産とリノベーションの両方に詳しい会社に相談することをおすすめします。

「購入から引越しまで期間がかかる」

リノベーションに伴う現地調査・プランニング・資材発注などは、全て物件を購入して所有権が移転してからになります。

一般的な戸建住宅のフルリノベーションだと、プランニングから着工・完了までに最低でも3ヶ月、長ければ8ヵ月以上かかるため、その間は別の住まいが必要です。

中古住宅をリノベーションする場合は、工事期間中の住宅費や荷物を保管するためのコンテナ料なども含めた予算計画を立てましょう。

「完成形を確認してから購入できない」

リノベーション済みで販売されている中古物件を除き、基本的に完成した状態を見て物件を選ぶことはできません。

そのため、リノベーションの後に「イメージと違う」と感じる方は少なからずいらっしゃいます。

このようなトラブルを防ぐためには、リノベーション会社の事例やモデルハウスを見ることから始めましょう。

理想的なデザインスタイルと近い施工会社を選ぶことが重要です。

「耐震性能が低い」

建築物、特に木造住宅の耐震基準は年々高まっているため、古い住宅ほど耐震性能が低い点は否めません。

1950年	建築基準法・建築基準法施行令の制定・木造住宅における構造基準が定められる
1959年	建築基準法の改正・木造住宅における壁量規定が強化され、必要壁長さ・軸組の種類・倍率も改定される
1971年	建築基準法施行令の改正・木造住宅において基礎はコンクリート造もしくはは鉄筋コンクリート造の布基礎の義務化が定められる
1981年	建築基準法施行令の大改正＝新耐震設計基準・木造住宅においては壁量規定の見直しが行われる・構造用合板・石膏ボード等の面材を張った壁の基準、必要壁長さや、軸組の種類・倍率が改定される
1995年	建築基準法の改正・梁・柱などの構造部に対して接合金物等の取り付けが奨励される
2000年	建築基準法の改正・地耐力※に応じて基礎を特定し、建築前の地盤調査が事実上義務化される・構造材とその場所に応じた継手・仕口の仕様が特定される・耐力壁※の配置におけるバランス計算が必要となる
2001年	品確法（住宅の品質確保の促進等に関する法律）の制定・性能表示制度が始まり、耐震等級が制定される・耐震等級に応じた地震保険料割引や補助金などの制度が始まる
2006年	耐震改修促進法の改正・国や地方自治体主導による計画的な耐震化が推進される
2025年	改正建物省エネ法（脱炭素社会の実現に資するための建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律等の一部を改正する法律）の施行・4号建築物（木造の平屋建て、2階建てなど）の区分が見直され、全ての木造2階建て及び延べ床面積200㎡超の木造平屋建て住宅は確認申請の際に構造計算が必要になる

※地耐力：地盤がどの程度の荷重に耐えられるかを評価する指標で、耐震性にも影響する
※耐力壁：地震力や風力など建物の水平方向からかかる力に抵抗でき、建物の倒壊・変形を防ぐための壁

建築確認申請が必要な大規模リノベーションや補助金の利用、住宅ローンの利用、火災（地震）保険の契約などには、現行の法令に適合する耐震性能が必要になります。

そのため、リノベーションの際には耐震改修（補強）にかかる費用も必ず予算に入れましょう。

「断熱・省エネ性能が低い」

耐震性能と同様に、住宅の断熱・省エネ性能は築年数が古いほど低いのが通常です。

1980年	省エネルギー基準の制定・「旧省エネ基準（断熱等性能等級2相当）」が定められる
1992年	省エネルギー基準の改正・「新省エネ基準（断熱等性能等級3相当）」が定められる
1999年	省エネルギー基準の改正・「次世代省エネ基準（断熱等性能等級4相当）」が定められる
2001年	品確法（住宅の品質確保の促進等に関する法律）の制定・性能表示制度が始まり、断熱等級が制定される・断熱等級に応じたローン金利優遇や補助金などの制度が始まる
2009年	長期優良住宅の制定・認定住宅のローン金利優遇や補助金などの制度が始まる
2013年	省エネルギー基準の改正・「平成25年省エネ基準（断熱等性能等級4相当）」が定められる
2015年	ZEH基準の制定
2021年	省エネ基準説明の義務化・建物の省エネ性能に関して建築士から建築主への説明が義務化される
2022年	住宅性能表示制度の改正・断熱等性能等級5、6、7が追加される
2025年	省エネ基準適合義務化・断熱等性能等級4への適合が全建築物に義務化
2030年	適合義務基準引き上げ（予定）・断熱等性能等級5への適合が全建築物に義務化

※地耐力：地盤がどの程度の荷重に耐えられるかを評価かする指標で、耐震性にも影響する

そのため、築年数の古い住宅で寒さ・暑さを軽減するためには、断熱リノベーションが必要です。

断熱リノベーションは室内の快適性を高めるだけではなく、光熱費の削減など省エネ性の向上にもつながります。

▶︎リノベーションPROの断熱リノベーション

「建物の寿命が短い」

中古物件は新築物件と比べて建物の寿命が短いのが原則です。

実際に、これまで日本では戸建住宅の平均寿命は30年程度とされてきました。

（引用：国土交通省｜長持ち住宅の手引き）

そのため、中古住宅の価格（＝資産価値）は、築年数と共に低下します。

中古住宅の価格と築年数の関係性

（データ参照元：公益社団法人近畿圏不動産流通機構｜2023年度年刊市況レポート）

ただし、築年数が経っている中古物件でも、リノベーションによって寿命を長くすることは可能です。

リノベーションによって住宅性能評価制度における「劣化対策等級2」に適合すれば50〜60年、「劣化対策等級3」グレードであれば75〜90年、「長期優良住宅」グレードまで改修すれば100年を超える住宅寿命も夢ではありません。

（参考：国土交通省｜期待耐用年数の導出及び内外装設備の更新による価値向上について）

「新築より費用がかかった」

中古物件は新築物件と比べてリーズナブルに購入できるため、人気の高いエリアに住みたい方におすすめです。

ただし、低グレードで安価な新築住宅の費用と比べると、中古物件を購入してリノベーションする場合はコストが高くなる可能性があります。

ここで京都府の住宅新築コストと中古物件の価格を比較してみましょう。

新築住宅（木造戸建・持ち家）

2,489.3万円（23.3万円／㎡）

中古住宅（木造戸建）

2,408.9万円（20.6万円／㎡）

＋リノベ費用5〜20万円／㎡※

※リノベ費用：築年数や劣化状況、改修履歴、工事範囲によって費用は大きく異なります。

（データ参照元：住宅着工統計｜（新築住宅）利用関係別、構造別、建て方別（住宅の工事費）／戸数、床面積、工事費予定額、1戸あたり工事費予定額、1平米あたり工事費予定額（令和7年1月～令和7年3月分）、国土交通省｜不動産情報ライブラリ）

ただし、高断熱・高耐震のハイグレード住宅を新築するよりも、中古住宅をリノベーションする方がコストを抑えられるケースも珍しくありません。

また、建築工事費は2012年以降上昇し続け、2023年には1.28倍にまで高騰しており、今後、新築住宅の価格がさらに高くなることが予測されています。

（データ参照元：国土交通省｜令和6年度住宅経済関連データ）

リノベーションPROは、京都市洛北エリア（左京区・北区を中心としたエリア）で、デザイン性・断熱性・耐震性にこだわった「快適＆ローメンテ」の一軒家リフォームを多数手がけています。

▶︎リノベーションパッケージの価格

▶︎リノベーションPROへのお問い合わせ（オンライン相談）

「中古物件＋リノベーション」と「新築」の違い

▶︎リノベーション施工事例：京都市左京区｜Y様邸

中古住宅を購入してリノベーションする場合と、新築住宅を建てる場合の違いを比較してみましょう。

「新築より中古物件の選択肢が豊富」

新築住宅と比べて、中古物件は間取り・ロケーション（立地）・価格帯の選択肢が多いため、よりたくさんの中から理想に近い物件を選べます。

ここで参考として京都市内のデータを比較してみましょう。

2023年に京都市内で新規登録された中古の木造戸建住宅は7,995件なのに対して、新築された木造戸建住宅は5,270件です。

（データ参照元：公益社団法人近畿圏不動産流通機構｜2023年度年刊市況レポート、国土交通省｜建築着工統計調査報告時系列一覧）

近年は材料費の高騰などを理由に住宅着工棟数が減少しているため、物件数においては今後さらに中古住宅の方が有利になることが予想できます。

「中古物件だからこその魅力を活かしたデザインにできる」

近年、和モダン・ヴィンテージな住宅デザインが人気で、敢えて築年数が経つ中古物件を購入する方が増えています。

特に京都では町屋や長屋、古民家を狙って中古物件を探す方が多いのが実情です。

新築では表現できない歴史を感じられるデザインの家に住みたい方にこそ、リノベーションをおすすめします。

「空き家活用・リノベーションに関連する補助金・融資・減税の制度を使える」

日本全国の住宅ストック数（既存住宅数）は、総世帯数に対して約16％も多く、住宅は余っているのが現状です。

また、既存住宅における空き家率は13.5%にも上ります。

（参考：国土交通省｜令和6年度住宅経済関連データ）

この現状を打破すべく、国や地方自治体では既存住宅のリノベーションを対象とした補助金や融資、減税（税控除）を実施しています。

【補助金】

事業	補助額
子育てグリーン住宅支援事業（リフォーム）	上限40〜60万円／戸 ※断熱改修が必須
長期優良住宅化リフォーム推進事業	上限160万円／戸（工事費用1/3を補助） ※耐震・省エネ（断熱）改修が必須
既存住宅における断熱リフォーム支援事業（トータル断熱）	上限120万円/戸 ※断熱改修が必須
ひろがる京の木整備事業（住宅タイプ）	木材使用量に応じて2〜2.5万円／㎥ ※京都府産木材の使用が必須 ※事業者が補助対象
指定京町家改修補助金	上限100〜250万円（工事費用1/2を補助） ※外部・設備・内部改修が対象
京都安心すまい応援金（京都市子育て世帯既存住宅取得応援金）	100〜200万円 ※未就学の子ども（妊娠中を含む）がいる世帯のみ対象