外壁断熱リフォームとは？外断熱・内断熱の違いと費用相場、失敗しないためのポイントをわかりやすく解説

「冬になると家が寒い」「夏は2階が暑くていられない」

これらの原因は、外壁の断熱性能にある可能性があります。

ただし、外壁断熱リフォームにはいくつかの方法があり、工事を後悔しないためにはこう計画のポイントを押さえることが重要です。

そこで今回は、京都市内で省エネ・快適・ローメンテ住宅の改修を手がける『リノベーションPRO』が、外壁断熱の仕組みや内断熱・外断熱の違い、費用の相場、関連する補助金をわかりやすく解説します。

「外壁断熱は意味がない」と言われる理由や、断熱リフォームの効果を高める成功ポイント、そのほか、関連する補助金など多くの方からいただくよくある質問も紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

この記事のポイント

 

 

外壁断熱とは｜住宅の断熱性能に影響を与える重要ポイント

外壁断熱とは、外気温の影響を受けやすい外壁の外部もしくは内部に断熱工事を施す手法です。

住宅の断熱性が低いと、冬寒い・夏暑いだけではなく、光熱費が増えて結露が発生するリスクもあります。

これらの問題を解決する手段として、外壁断熱リフォームが注目されています。

なぜなら、外壁は住宅における表面積の多くを占め、熱が出入りする部位であるためです。

外壁からは、冬の暖房使用時に約15%の熱エネルギーが流出し、夏の冷房使用時には外部から約7%の熱が流入するとされています。

（参考：資源エネルギー庁｜住宅による省エネ）

 

外壁断熱リフォームのメリット

住宅における断熱性が重視され始めたのは、1980年に初めて旧省エネ基準（断熱等性能等級2相当）が制定された頃です。

その後、1992年に新省エネ基準（断熱等性能等級3相当）、1999年に次世代省エネ基準（断熱等性能等級4相当）が制定されるまでには、あまり住宅の断熱性能は注目されてきませんでした。

しかし、年々電気代が上がり、政府による脱炭素の動きが活発になるにつれて、住宅の断熱性（省エネ性）はとても重要なポイントになっています。

外壁断熱リフォームによって住宅の断熱性能が上がると、以下のようなメリットを得られます。

冷暖房効率が高くなる（光熱費削減）

家の断熱性能が高まると、室温が外気温の影響を受けにくくなり、保温性の向上によって冷暖房効果を長時間維持できます。

冷暖房効率が上がると、消費エネルギー量が減り、光熱費の増加を抑制することが可能です。

結露の発生を防ぐ（カビ・木材腐朽・シロアリの防止）

室内と屋外で熱の移動が抑制されると、結露が発生しにくくなり、内装材表面に発生するカビや、壁内にある柱や土台を木材腐朽菌やシロアリの被害から守れます。

特に近年問題になっているのが、夏型結露（逆転結露）で、夏場に高温多湿な外気が壁内や天井裏に流れ込み、それが冷房で冷やされた室内の壁や天井と触れて見えない部分で結露する現象です。

ガラスなどの表面に発生する冬の結露とは異なり、どこまで周囲へ影響を及ぼしているか見えないため、進行に気づかず、構造躯体が腐食するなど深刻な状態になる可能性があります。

外壁の断熱性を高めて、外気が入り込んでも室温の影響を受けにくくするための通気層を設けると、夏型結露の抑制が可能です。

住宅の寿命が延びる

家の断熱性能を高めて内部結露による構造躯体の腐食・シロアリ被害や、内装材のカビ繁殖を防止できると、建物の寿命を延ばせます。

木造住宅の長寿命化において、数世代にわたり構造躯体の耐久性や強度を維持することはとても重要とされており、内部結露対策は欠かせません。

木材の耐久性を著しく低下させる木材腐朽菌とシロアリの繁殖条件は似ており、以下の点が全て揃う場合はご注意ください。

①栄養分があるか（木材成分のセルロースやヘミセルロースなど） ②温度が適切か（木材腐朽菌は15〜30℃、シロアリは12〜35℃で発育する） ③水分があるか（木材腐朽菌は木材含水率が20%以上、シロアリは湿度60%以上で発育する） ④酸素はあるか（木材腐朽菌もシロアリも生息には酸素が必要）

家の断熱性を高めると、壁内に発生する夏型結露を防止でき、発育条件である水分を断てるため被害を防止できます。

室温ムラが軽減される（健康的な生活の実現）

家の断熱性能を高めると、建物全体が魔法瓶のような構造となり、空間ごとの室温ムラを軽減でき、快適かつ健康的な生活を実現できます。

古い木造住宅では、エアコンのあるリビングや寝室の室温は適温でも、「廊下やトイレ、脱衣室が極端に寒い」というケースは珍しくありません。

このように住宅内で空間ごとの温度差があると、高齢の方だけではなく、20〜40代の若い方でもヒートショックを発症する可能性があるため注意が必要です。

▶︎おすすめコラム：【2026年】省エネリフォームの種類・費用と使える補助金や減税制度を解説

 

外壁断熱リフォーム4つの種類｜外断熱・内断熱の違いとメリット・デメリット、費用相場

外壁断熱リフォームの方法には、主に4種類あり、それぞれ特徴やメリット・デメリット、費用の相場に違いがあります。

外壁材張り替え＋屋外側から断熱材施工

屋外側から外壁材を撤去し、壁内に断熱材を入れて新しい外壁材を張る方法があります。

断熱材を交換・追加することから、充填断熱と呼ばれるのが一般的です。

メリット	・外壁が厚くならず、窓周りなどが自然に仕上がる ・外壁が一新されて外観がきれいになる ・気密性や耐震性向上のための工事も併せてできる
デメリット	・足場が必要 ・工期中に雨が降った場合の対策が必要（壁内に雨水が流れ込まない措置） ・費用が高い
費用目安	400〜600万円 ※30坪の一戸建て住宅（外壁面積：100〜150㎡程度）、サイディング仕様の場合

外断熱（外張り断熱）

外断熱には、既存外壁を撤去せずに上から断熱層・通気層・仕上げ層を施工する方法もあり、付加断熱とも呼ばれます。

メリット	・外壁が一新されて外観がきれいになる ・外壁が二重になり、断熱性や気密性が向上する ・工期中に雨が降っても影響が少ない（既存外壁により、壁内に雨水が流れ込まない） ・外壁の解体撤去費用が発生しない ・熱橋※部分をカバーできる
デメリット	・足場が必要 ・外壁が厚くなり、窓周りなどに加工が必要（見た目に違和感が出る場合も） ・建物への荷重負荷が大きくなる
費用目安	300〜500万円 ※30坪の一戸建て住宅（外壁面積：100〜150㎡程度）、サイディング仕様の場合

※熱橋：ヒートブリッジとも呼ばれ、壁内などで熱が伝わりやすい部分が貫通している部分を指し、壁内の結露の大きな原因となる

内断熱

内断熱とは、室内側から外壁を解体し、壁内の柱間に隙間なく断熱工事をする方法で、充填断熱工事の一種です。

メリット	・足場は必要ない ・外壁の室内側から見た様子が一新されて内観がきれいになる ・気密性や耐震性向上のための工事も併せてできる ・工期中に雨が降っても影響がない（屋外作業はない） ・費用がリーズナブル ・室内側から熱橋部分をカバーできる
デメリット	・内装のやりかえが伴う
費用目安	150〜250万円 ※30坪の一戸建て住宅（外壁面積：100〜150㎡程度）の場合 ※内装補修工事は別途

断熱塗装

外壁を断熱効果・遮熱効果のある機能性塗料で塗る方法もあります。

メリット	・外壁が一新されて外観がきれいになる ・費用がリーズナブル
デメリット	・足場が必要 ・断熱効果は低い（塗膜の厚さは1mmにも満たないため）
費用目安	80〜150万円 ※30坪の一戸建て住宅（外壁面積：100〜150㎡程度）の場合

 

 

 

「外壁断熱リフォームは意味ない」と言われる理由

外壁の断熱リフォームについて調べると「意味ない」「効果がない」などのネガティブな口コミを見かけますが、その原因は単に外壁だけに断熱工事をした場合がほとんどです。

住宅が外気温の影響を受け、冷暖房効果が落ちる原因は、外壁だけではありません。

冬に外部へ流出する暖房の熱は約58％、夏に外部から室内に入る熱の約73%は窓や玄関ドアなどの開口部からによるものです。

（引用：資源エネルギー庁｜住宅による省エネ）

上の図を見ると、外壁が与える室温や空調効率への影響はそれほど大きくないことがわかります。

つまり、外壁だけを断熱リフォームしても、窓などから熱が出入りすれば、室温が変動したり結露したりする可能性は十分あるということです。

▶︎おすすめコラム：「断熱リフォームは効果なし」って本当？原因と後悔しないための対策

 

外壁断熱リフォームを失敗しないためのポイント

外壁の断熱リフォームを失敗しないために、以下のポイントを押さえましょう。

断熱材の性能だけでなく施工品質が重要

断熱リフォームの効果は、断熱材の性能（性質や厚さ）によって左右されますが、それよりも重要なのが施工品質です。

例えば、外張り断熱では隙間なく施工しなかったり、正しく防湿処理しないと、内部結露が発生するリスクがあります。

そのため、外壁断熱リフォームを検討する際は、断熱改修の施工実績が豊富な建築会社に相談しましょう。

外壁だけ断熱リフォームしても効果は小さい

外壁だけを断熱リフォームしても、思ったほどその効果を感じられない可能性があります。

建物の断熱工事は、外壁・窓・屋根・床下などの性能を総合的に見直すトータル断熱が基本です。

ご予算に限りがある場合は、断熱リフォームに詳しい建築会社に相談し、現状を調査してもらい、優先順位の高い部分から着手しましょう。

ただし、内断熱の場合は、内装工事などの附帯工事が発生するため、フルリノベーション・スケルトンリノベーションと併せて工事するプランがおすすめです。

建築確認が必要になる可能性がある

2025年4月に完全施行された改正建築基準法の新ルールでは、一般的な木造の2階建て住宅でも外壁の外張り断熱リフォームをする場合、建築確認申請が必要になる可能性があります。

（参考：国土交通省｜建築確認・検査の対象となる建築物の規模等の見直し）

外張り断熱は外壁が厚くなり、建築基準法で定める建蔽率※・容積率※の上限を超える可能性があるため、狭小地に建つ住宅や隣家との距離が近い住宅は注意が必要です。

※建蔽（ぺい）率：敷地面積に対する建物が建つ面積（建築面積）の割合で、住宅地は40〜60％を上限としている場合が一般的

※容積率：敷地面積に対する延べ面積（各階床面積の合計）の割合で、住宅地は100〜200％を上限としている場合が一般的

ただし、改正建築基準法では「建築物の構造上やむを得ない場合における建蔽率・容積率に係る特例許可の拡充」が追加され、断熱・省エネ・耐震などを目的としたリフォームで建蔽率・容積率の上限を超えた場合でも、特例的に許可される可能性があります。

（参考：国土交通省｜令和4年改正 建築基準法について）

そのため、外壁断熱改修やフルリノベーションなど、住宅の大部分を改修する場合は、建築確認に詳しい建築会社に相談しましょう。

▶︎おすすめコラム：2025年建築基準法改正で「住宅リフォームが変わる」主な変更点・注意点をわかりやすく解説

外壁リフォームだけではなくフルリノベーションがおすすめ

外壁の断熱改修は、屋外側からのみの工事であれば単体工事も可能ですが、断熱効果を最大限に高めたい方は、内断熱も含めたフルリノベーションがおすすめです。

窓断熱や屋根断熱、床下（基礎）断熱工事に加えて、耐震補強も含めたトータル的なリフォームプランをご検討ください。

築20〜30年の住宅で今まで一度も大掛かりな改修工事をしていない場合は、既に間取り変更や水回り設備機器の交換時期にあるため、フルリノベーションと併せて住宅の断熱性能を見直すプランがおすすめです。

▶︎おすすめコラム：【断熱リフォームの失敗例ランキング・トップ10】原因・防止策を徹底解説

 

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外壁断熱リフォームに関する「よくある質問」

ここでは、多くのお客様からいただく外壁断熱リフォームに関するご質問を紹介します。

Q.外壁断熱リフォームで使える補助金はある？

A.省エネリフォームを対象とした「みらいエコ住宅2026事業」の対象となる可能性があります。

こちらの制度は「住宅省エネ2026キャンペーン」のうちの1つで、既存住宅の開口部・外壁・屋根・天井又は床の断熱改修をすると、最高100万円/戸の補助金をもらえます。

（参考：住宅省エネ2026キャンペーン、国土交通省｜1.みらいエコ住宅2026事業について）

併せて、所得税控除・固定資産税減額を受けられる「既存住宅のリフォームに係る特例措置（リフォーム減税）」の対象となる可能性もありますので、詳細は所轄の税務署などにご確認ください。

（参考：国土交通省｜リフォーム促進税制【所得税・固定資産税】について（消費者のみなさまへ））

▶︎おすすめコラム：【速報】2026年住宅リフォームで使える補助金「みらいエコ住宅2026事業」｜対象の住宅・工事と補助額

▶︎おすすめコラム：【2026年速報】中古住宅のローン減税・リフォーム減税｜対象要件と2025年からの変更点を解説

Q.外壁断熱リフォームは築年数が古い住宅でもできる？

A.外張り断熱リフォームは外壁の荷重が増えるため、築年数の古い住宅では事前の耐震診断や建物調査が必須です。

また、それほど築年数が経っていない住宅でも、雨漏りなどによって構造躯体の劣化が進んでいると、施工方法が限定される場合があります。

築20〜30年の住宅では、新築時に施行された壁内の断熱材が劣化していて、スケルトンリノベーションにした方がいい可能性もあるため、まずは建築会社に建物調査を依頼しましょう。