オール電化リフォームのメリット・デメリットと費用目安｜光熱費・向いている住宅・補助金と後悔しないポイント

「オール電化住宅にリフォームすると、光熱費は高くならないか心配」

「ガス併用住宅と比べてどのようなメリット・デメリットがあるか分からない」

「築年数の古い住宅をオール電化する時の費用がどのくらいか知りたい」

このような疑問をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

近年は、太陽光発電システムの導入に合わせて、オール電化リフォームをする方が増えています。

しかしその一方で、ブログやSNSでは「オール電化をやめた方がいい」というネガティブな口コミがあるのも事実です。

そこで今回は京都市内で省エネ・快適・ローメンテ住宅の改修を手がける『リノベーションPRO』が、オール電化リフォームのメリット・デメリットと費用目安、関連する補助金について、わかりやすく解説します。

オール電化が向いている家・向いていない家と、後悔しないためのポイントも紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

この記事のポイント

 

 

オール電化リフォームとは｜ガス併用住宅との違いをわかりやすく比較

オール電化リフォームとは、元々ガス機器を使っていた家のエネルギー源を全て電気に変えて、設備機器を一新する改修工事を指します。

近年、新築住宅では省エネの観点から太陽光発電システムを有したオール電化の家が増えており、その割合は全国で40〜50%に上るとされています。

（参考：住宅金融支援機構｜フラット35住宅仕様実態調査報告（令和5年度版）※2026年3月時点で最新版）

それを受けて、既存住宅のリフォームでも、オール電化にする事例は増えてきました。

オール電化リフォームでは、主に熱源・空調・給湯の設備機器を交換し、ガス併用住宅とは以下のような違いがあります。

	オール電化住宅	ガス併用住宅
エネルギー源	・電力会社から供給される買電力 ・太陽光発電エネルギー	・電力会社から供給される買電力 ・ガス
給湯	・ヒートポンプ給湯器（エコキュート）※	・ガス給湯器 ・電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯器（ハイブリッド給湯器）※ ・家庭用燃料電池（エネファーム）※
空調	・エアコン ・全館空調システム ・電気パネル式床暖房 ・電気温水式床暖房	・エアコン ・ガスファンヒーター ・ガス温水式床暖房
キッチンの加熱機器	・IHクッキングヒーター	・ガスコンロ ・IHクッキングヒーター
光熱費	・電気 ・水道	・電気 ・ガス ・水道

※ヒートポンプ給湯器（エコキュート）：空気中から熱を集めて圧縮し高温にしてから移動させ、給湯する仕組みで、消費電力量が少ない給湯器

※電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯器（ハイブリッド給湯器）：ヒートポンプ給湯器とガス瞬間式給湯器の機能を組み合わせた高効率給湯器

※家庭用燃料電池（エネファーム）：都市ガス等から水素を作り、それと空気中の酸素で化学反応を起こして発電し、それを活用する給湯器

 

オール電化リフォームのメリット

オール電化住宅には、主にコスト面や安全性・防災性におけるメリットがあります。

光熱費をまとめられて把握・管理しやすい

オール電化住宅は、光熱費を電気代・水道代だけにまとめられるため、収支の把握と家計の管理がガス併用住宅よりもシンプルです。

近年は、HEMS（ホーム・エネルギー・マネジメント・システム）を導入するオール電化住宅も増えています。

HEMSは、家庭で使うエネルギーを効率化するための管理システムで、消費エネルギーの「見える化」や対応する家電製品の自動制御などが可能です。

（引用：国土交通省｜建築物の省エネに関する3つのポイント｜快適・安心な住まいなるほど省エネ住宅）

安全性が高い

オール電化に欠かせないIHクッキングヒーターは、調理中も火が上がらず、袖口に引火するなどの危険性が低いため、安全性が高い点もメリットです。

また、ガスファンヒーターの消し忘れなどによるガス漏れや一酸化中毒のリスクも抑制できます。

そのため、高齢の方やお子様がいるご家庭では、安全性の観点からオール電化を検討する方も少なくありません。

キッチンを掃除しやすい

IHクッキングヒーターは、天板がフラットになり、掃除しやすい点も魅力です。

近年の高性能ガスコンロもかなり掃除しやすく工夫されていますが、IHクッキングヒーターと比べると凹凸があります。

省エネ性・防災性が高い

オール電化住宅に太陽光発電システムと家庭用蓄電池を組み合わせると、自家発電・自家消費が可能となり、電力会社からの購入エネルギーを最小限に抑えられます。

また、地震や台風などの自然災害によって停電になっても、一定の日常生活を継続でき、自宅避難が可能です。

最近は、電気自動車を購入してV2H※を設置し、家庭用蓄電池の代わりにするご家庭もあります。

※V2H：Vehicle to Homeの略称で、日中は太陽光で発電した電気をEV（電気自動車）のバッテリーにため、夜間はそれを自宅に戻して家庭利用できるシステム機器

対象となる補助金が多い

政府は省エネの観点から、住宅のオール電化や太陽光発電システム・家庭用蓄電池の導入を進めているため、利用できる可能性のある補助金が多い点もメリットです。

国の補助金に加えて、都道府県・市区町村による独自の事業もあります。

 

オール電化リフォームのデメリット・注意点と後悔ポイント

オール電化には、家計管理を容易にしたり、住宅の省エネ性を高めたりできるなどのメリットがある一方で、事前に知っておいていただきたいデメリットや注意点もあります。

電気料金の高騰による家計への影響が大きい（電気代が高くなる）

オール電化住宅は全てのエネルギーを電力に頼るため、電気料金の高騰による家計への影響が大きい点は否めません。

太陽光発電システムがない場合はもちろん、あってもパネル面積が十分でない場合や家庭用蓄電池が備わっていない場合は、買電力に頼ることになるのでご注意ください。

自家発電設備や蓄電設備がないオール電化住宅では、1ヶ月の電気代が10万円を超える可能性もあります。

（参考：資源エネルギー庁｜ひと月の電気代が10万円超え！？オール電化住宅の電気代を考える）

2010年頃から世界的な原油高などの影響で家庭用電力の料金は上がっており、2025年平均は2010年比で約1.5倍まで高騰しました。

（「資源エネルギー庁｜3.経済性｜電気料金平均単価の推移」「新電力ネット｜全国の電気料金単価（2024年12月〜2025年10月）」のデータを基に弊社にて作成）

太陽光発電システム・家庭用蓄電池がないと利点を活かせない

太陽光発電システムと家庭用蓄電池が備わっていないオール電化住宅は、光熱費の負担が大きくなるだけではなく、停電時には設備機器が使えなくなります。

そのため、カセットコンロや簡易ソーラーパネル、小容量蓄電池などの備えが必要です。

ただし、これらの準備を整えても、給湯・空調にかかるエネルギーは確保できません。

ガス併用住宅より初期費用・メンテナンス費用が高い

ガス併用住宅と比べて給湯設備機器・空調設備機器の価格が高く、そのほかにもオール電化住宅に設置される太陽光発電システムや蓄電池も設置や交換に一定のコストがかかります。

オール電化住宅とガス併用住宅における主な設備機器の耐用年数（交換周期）と費用を比較すると以下のようになります。

	オール電化住宅	ガス併用住宅
給湯	ヒートポンプ給湯器：10〜15年で交換（30〜60万円） ▶︎設置コストは高いが、長持ちする訳ではない	ガス給湯器：10〜15年で交換（10〜30万円）
空調	エアコン：10〜12年で交換（3〜7万円） 全館空調システム：15〜20年で交換（100〜200万円） 電気パネル式床暖房：30〜40年は交換不要（面積によって交換費用は異なる） 電気温水式床暖房：30〜40年は交換不要（面積によって交換費用は異なる） ▶︎ガス機器より長持ちするものはあるが、設置コスト5〜10倍になる可能性がある	エアコン：10〜12年で交換（3〜7万円） ガスファンヒーター：5〜10年で交換（3〜7万円） ガス温水式床暖房：30〜40年は交換不要（面積によって交換費用は異なる）
キッチンの加熱機器	IHクッキングヒーター：10〜15年で交換（10〜30万円）	ガスコンロ：10〜15年で交換（10〜30万円）
太陽光発電システム	太陽光パネル：30年以上は交換不要（面積によって交換費用は異なる） パワーコンディショナー※：10〜15年で交換が必要（30〜40万円） ▶︎機器交換以外に、定期保守点検※が義務（2〜5万円/回、設置1年後以降は4年に1度ペース）	（オール電化住宅と同様）
家庭用蓄電池	使用量（サイクル数）によって、10〜20年で交換が必要（70〜250万円）	（オール電化住宅と同様）

（上記の交換周期や費用は目安です。詳細は建築会社などにご確認ください。）

※パワーコンディショナー：太陽光パネルで発電した直流電力を家庭で使える交流電力に変換する機器

※定期保守点検：2017年4月1日に施行された改正FIT法により義務化

このように、オール電化住宅は新築時にかかる費用に加えて、設備交換やメンテナンスにかかる費用がガス併用住宅と比べて高いケースが一般的です。

そのため、オール電化リフォームを後悔しないためには、どのくらいの期間で初期費用を回収できるか十分なシミュレーションが必要になります。

電力会社との契約プランや電気容量の見直しが必要

ガス併用からオール電化に変える際には、電力会社との契約プランを見直す必要があります。

多くの電力会社では、夜間電力が安くなるプランを設けており、それを利用して夜中にヒートポンプ給湯器でお湯を作ると、太陽光発電システムがなくても電気料金を抑制することが可能です。

電力会社によっては、ヒートポンプ給湯器（エコキュート）やIHクッキングヒーターなど対象の電化設備が自然故障した場合の無料修理サービスが付いているプランや、友達・家族割があるプランなどがありますので、じっくり比較検討しましょう。

契約プランの見直しと合わせて、電気容量の引き上げも必要です。

ガス併用住宅では、4人家族でも「40〜50A程度」が一般的ですが、オール電化住宅では60A以上必要となるケースが多く、月々の固定費が上がる可能性があります。

家の断熱性が低いと省エネ効果は低い

「オール電化＝省エネ住宅」と思われがちですが、既存住宅をリフォームする場合は必ずしもそうとは限りません。

家の断熱性が低いと空調にかかるエネルギー量が多いためです。

国土交通省の試算では、最低限の省エネ性能を持つ家と、ZEH水準の省エネ住宅、太陽光パネル付き省エネ住宅とでは、地域によって年間の電気代が10万円以上も差が出る可能性があるとしています。

（引用：国土交通省｜年間の光熱費も節約できる！）

築年数によっては建て替えの方がいい場合がある

オール電化リフォームをする場合、既存住宅の築年数によっては建て替え（新築）の方がいい場合もあります。

例えば、1981年5月以前に建築確認を受けた住宅は旧耐震建物基準が適用されており、現行の基準と比べて耐震性が著しく低い可能性がありますし、築40年以上経つ住宅はほとんど断熱性能がありません。

そのため、快適に長く住み続けられる家にリフォームするためには、オール電化工事に加えて耐震改修や断熱改修の工事も加わり、費用が高くなる可能性があります。

築40年以上の住宅でオール電化リフォームをする際には、新築・リノベーションの両方を手がける建築会社に、どちらの方がコスパが良いか相談してみましょう。

▶︎おすすめコラム：新築（建て替え）とリフォームはどちらが得？費用・税金・補助金の違い

▶︎おすすめコラム：「リノベーションはやめたほうがいい」と言われる理由や新築との違い、後悔＆失敗しないための対策

フルリノベーションでは建築確認が必要（構造・省エネ性の審査あり）

2025年4月に全面施行された改正建築基準法では、戸建住宅に関する規定が変更され、リフォームでも建築確認申請が必要となり、構造・省エネ性に関する審査対象になる場合もあります。

・木造2階建て住宅や木造平屋建て住宅（延べ面積200㎡超）は、フルリノベーション（大規模な修繕や模様替）でも全ての地域で建築確認が必要になる ・建築確認の際には、フルリノベーション（大規模な修繕や模様替）でも、構造や省エネ関連の図書提出が必要になる

これらのルール変更によって、建築確認申請とそれに伴う資料作成の費用がかかり、審査期間によって着工時期が遅れる可能性があります。

そのため、リフォーム完了の希望時期が決まっている場合は、早めのスケジュール検討が必要です。

また、リフォーム会社の中には建築確認の実績が少ないところもあるため、会社選定の際にはご注意ください。

▶︎おすすめコラム：【戸建リフォームの建築確認申請】2025年改正建築基準法のポイントを解説

オール電化リフォームの費用目安と関連する補助金・減税制度

オール電化リフォームの費用相場は、設備機器のみ交換する場合と、断熱性から見直すフルリノベーションの場合によって大きく異なります。

設備機器の交換費用

設備機器	工事費用の目安
IHクッキングヒーター	20〜50万円程度 ※既存機器撤去処分や配線工事含む
ヒートポンプ給湯器	60〜80万円程度 ※既存機器撤去処分や配線工事、貯湯ユニットの基礎工事など含む
全館空調システム	150〜300万円程度 ※配線工事やダクト配管工事など含む
太陽光発電システム	150〜200万円程度 ※配線工事や足場工事など含む
家庭用蓄電池	200〜300万円

（上記の交換費用は目安です。詳細は建築会社などにご確認ください。）

設備機器のみの交換では、上記金額に加えて、壁や天井、床の補修工事や内装工事などの付帯工事が発生する可能性があるためご注意ください。

耐震・断熱（省エネ）リフォームを含めたフルリノベーション費用

設備機器の交換に伴い、配線・配管工事と内装補修工事が発生する可能性があり、古い住宅では耐震補強や断熱改修が必要となるケースも多いため、オール電化にしたい方はフルリノベーションもご検討ください。

木造戸建フルリノベーションの費用目安は以下の通りです。

延床面積	スケルトンリフォーム費用の目安 （諸経費・消費税別途）
20坪	900〜2,500万円
30坪	1,200〜2,800万円
40坪	1,500〜3,100万円

（上記金額は目安であり、物件の状況によっては超える場合があります。詳細は建築会社などにご確認ください。）

物件購入費用とリノベーション費用を合わせて予算内におさめたい方は、ワンストップリノベーションを手がける建築会社に中古住宅探しから相談しましょう。

▶︎おすすめコラム：【2026年】省エネリフォームの種類・費用と使える補助金や減税制度を解説

▶︎おすすめコラム：戸建住宅の断熱リフォーム｜工事方法と費用目安、補助金・減税制度を徹底解説

補助金・減税制度

断熱（省エネ）リフォームやオール電化、太陽光パネルや家庭用蓄電池の導入には、補助金や減税制度を利用できる可能性があります。

主な制度は以下の通りです。

補助事業（補助金）	【住宅省エネ2026キャンペーン】 ・みらいエコ住宅2026事業（省エネリフォームを対象に、最大100万円/戸を支給） ・先進的窓リノベ2026事業（既存住宅の窓・玄関ドア省エネリフォームを対象に、最大100万円/戸を支給） ・給湯省エネ2026事業（ヒートポンプ給湯器、ハイブリッド給湯器、家庭用燃料電池の導入を対象に、10〜17万円/台を支給） 【その他自治体の補助金】 （例） ・京都府ZEH補助金 ・京都市既存住宅の断熱改修等補助 ・京都0円ソーラー
減税特例（税控除）	【既存住宅のリフォームに係る特例措置（リフォーム減税）】 ・所得税控除（耐震、バリアフリー、省エネ（断熱）、三世代同居、長期優良化、子育て対応にかかわる改修を行う場合、所得税額から最大80万円を控除） ・固定資産税減額（耐震、バリアフリー、省エネ（断熱）、長期優良化にかかわる改修を行う場合、翌年度の固定資産税額が最大1/3〜2/3を減額）

（参考：住宅省エネ2026キャンペーン、国土交通省｜リフォーム支援制度まるわかりガイド、国土交通省｜住宅をリフォームした場合に使える減税制度について）

ただし、それぞれ対象要件が異なりますので、制度を利用したい方は、事前に詳細をご確認ください。

▶︎おすすめコラム：【速報】2026年住宅リフォームで使える補助金「みらいエコ住宅2026事業」｜対象の住宅・工事と補助額

▶︎おすすめコラム：【2026年速報】中古住宅のローン減税・リフォーム減税｜対象要件と2025年からの変更点を解説

 

オール電化リフォームを後悔しないポイント｜向いている家・向いていない家の見極め方

インターネットでオール電化住宅について調べると、「オール電化_やめたい」「オール電化_やめとけ」という検索キーワードが目につきますが、後悔や失敗の原因は、家庭ごとの向き・不向きを見極めなかった点にあります。

オール電化リフォームが向いている家	・築20年を超えていて、フルリノベーションする時期に達している家 ・断熱性や耐震性が確保されている（改修によって確保される予定の）家 ・消費電力量が多く、光熱費の負荷が大きい家 ・在宅時間が長い家 ・EV（電気自動車）を自宅で充電する家 ・日当たりが良く、太陽光発電に適している家 ・災害で停電した際にも自宅で日常生活を送りたい方 ・家計の管理をわかりやすくシンプルにしたい方 ・夏暑くなる地域や冬寒くなる地域にお住まいの方（空調使用率が高い家）
オール電化リフォームが向いていない家	・築浅でフルリノベーションするのにはまだ早い家 ・断熱性や耐震性が低い（改修する予定がない）家 ・消費電力量が少ない家 ・在宅時間が短い家 ・日当たりが悪いなど、太陽光発電に適さない家 ・年間を通して気候（気温）が安定し、あまり空調機器を使用しない家

特に、家の断熱性と地域の気候特性はオール電化にするかどうか検討する上で重要なポイントです。

実際に、新築住宅ではオール電化にする割合が多い地域は、寒さが厳しい東北・北陸地方や、夏に気温が高くなる中国・四国・九州地方が高い傾向が見られます。

（参考：住宅金融支援機構｜フラット35住宅仕様実態調査報告（令和5年度版）※2026年3月時点で最新版）

「元々、あまり電気を使わない」「家にほとんどいない」という方は、オール電化にしても初期費用分のメリットを得られず、後悔する可能性があるのでご注意ください。

 

オール電化リフォームを成功させるポイント

オール電化リフォームを成功させるためには、以下のポイントを押さえたプランの検討が重要です。

・断熱（省エネ）リフォームとセットで検討する（空調効率を上げてエネルギー負荷を抑える） ・耐震リフォームとセットで検討する（長く安心して住める家にするために必要） ・太陽光発電システムや家庭用蓄電池との組み合わせを検討する（初期費用は高くなるが、長期的に見ると電気代の削減につながる） ・フルリノベーションがおすすめ（断熱、耐震、オール電化リフォームには、ほとんどの場合、付帯工事が発生するため）

これらのポイントを踏まえると、会社選びにも必然的に注意が必要になります。

【オール電化リフォームにおける建築会社選びのチェックポイント】 ・単に設備機器を交換する技術に加えて、断熱（省エネ）や耐震、フルリノベーションに関する知識や実績もあるか ・築40年を超えるなど古い住宅で、建て替えとリフォームのどちらがいいか的確にアドバイスできるか（リフォームと新築のどちらも対応できるか） ・フルリノベーションに伴う建築確認申請が可能か ・建築基準法に加えて、地域の条例に詳しいか（自治体によって独自の規制がある場合も） ・国の補助金に加えて、地域の補助事業に詳しいか（自治体によって独自の補助金がある場合も）

オール電化リフォームを後悔・失敗したくない方は、省エネリノベーションや高性能住宅の新築実績が豊富な建築会社に相談しましょう。

▶︎おすすめコラム：耐震補強リフォームで木造住宅の地震対策｜耐震改修の手順と種類、補助金制度の徹底ガイド

▶︎おすすめコラム：「断熱リフォームは効果なし」って本当？原因と後悔しないための対策