昭和56年以前の建物をリフォームするべき『1つの理由』対処法についても解説

昭和56年以前の建物をリフォームするべき『1つの理由』対処法についても解説

 

▶施工事例:京都市左京区|リノベーション|S様邸(工事前)

 

「昭和56年以前に建築された住宅は、リフォームした方がいい」

このような話を聞いたことがある人もいるでしょう。

 

本記事では、昭和56年(1981年)以前の建物をリフォームした方がいい理由を分かりやすく解説します。

 

理由に加えて、どのようなリフォームを行うべきなのか、リフォームを行う前にするべきことは何なのか、対策も含めて紹介します。

古い家に住んでいる人は、これからも安心して暮らしていくために、住まいの築造年数とリフォームの必要性について考えてみましょう。

 

 


昭和56年以前の建物をリフォームするべき理由とは?

昭和56年以前の建物だった。どうすればいいの?

耐震リフォームって具体的にどんなことをするの?

まとめ│まずは耐震診断の受診から

京都市で中古一戸建てのリノベーションは三都の森にお任せください


昭和56年以前の建物をリフォームするべき理由とは?

はじめに「昭和56年以前に建てられた建物をリフォームするべき」と言われるのはどうしてか、理由を学んでみましょう。

 

理由:新耐震基準への改正前に建築されているから

理由を端的に述べると「新耐震基準に改正される前に建築されたため、地震への耐久性能が低い可能性があるから」です。

 

新耐震基準とは?

住宅を建築するために守る必要のある建築基準法は、昭和56年に一度、さらに平成12年に一度、耐震について大きな変更を行っています。

昭和56年よりも前に建築確認申請を行った場合を「旧耐震基準」、昭和56年から平成12年の間の場合は「新耐震基準」、平成12年より先の場合を「現行基準」などと呼びます。

 

「旧耐震基準」「新耐基準」「現行基準」で何が違う?

▶出典:SUUMO 耐震性の目安

 

旧耐震基準・新耐震基準・現行基準で、耐震性能にどんな違いがあるのでしょうか。それぞれ確認します。

 

昭和56年(1981年)5月31日までの建築確認に用いられていた「旧耐震基準」は、震度5強の揺れで建物が倒壊しない、ダメージを受けても修復できる強度を目指して設定されていました。震度5強を超える、震度6・7の地震については、規定が設けられていませんでした。

 

昭和56年(1981年)6月1日以降の建築確認に用いられた「新耐震基準」からは、震度6・7の地震でも倒壊しないことが明記され、基準に則った設計を行えば、建物の中にいる人が倒壊により命を落とす可能性を低減できるようになりました。

 

阪神淡路大震災後に行われた調査によると、昭和56年以前に建築された建物の被害は「大破以上」が30%近くあったのに対して、昭和57年以降に建築された建物で「大破以上」となった割合は10%を切ります

建築された年によって地震への耐力が異なることが、調査の結果から数値で明らかになっているのです。

関連リンク:国土交通省 住宅・建築物の耐震化に関する現状と課題

▶関連リンク:国土交通省 住宅・建築物の耐震化に関する現状と課題

 

最後に「現行基準」は平成12年の建築基準法改正が境目になります。この基準改正では、耐力壁の配置、および建物の接合部について規定されています。

 

住宅には、地震への抵抗力を持たない「普通の壁」と抵抗力を持つ「耐力壁」とがあります。地震への抵抗を高めるためには耐力壁を増やすのが効果的ですが、建物の片側に耐力壁が偏って配置されると、地震動を受けたときに建物に「ねじれ」が発生して破損・倒壊する危険性があります。ねじれを防ぐために、耐力壁をバランスよく配置することを規定しました。

 

また、いくら地震に強い部材を利用しても、地震動を受けて部材を留めていた金物がすっぽ抜けてしまえば意味がありません。このため、基礎と柱、柱と梁など接合部に使用する部材を計算で決めるよう改正が為されました。

 

基準 建築確認日 想定地震
旧耐震基準 ~昭和56年5月31日 震度5強
新耐震基準 昭和56年6月1日~平成12年(2000年)5月31日 震度6・7
現行基準 平成12年6月1日~ 震度6・7

 

平成12年以降の現行基準に則って建築されることが望ましいですが、最低限、新耐震基準に適合する建物であることが望ましいといえるでしょう。このため、建築確認日が昭和56年5月31日以前の建物にお住まいの場合、早急な耐震リフォームをおすすめします。

 

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昭和56年以前の建物だった。どうすればいいの?

 

昭和56年以前の建物だった。どうすればいいの?

▶施工事例:京都市左京区|リノベーション|S様邸(施工後)

 

住まいの建築確認日を確認したら、昭和56年5月31日以前だったことが判明した。このとき、どうすればよいのでしょうか。

 

地震への耐力を「耐震診断」で確認する

はじめに、現在の住まいの地震への耐力を「耐震診断」で確認することが大切です。

旧耐震基準で建築されていて図面が残ってなかったとしても、柱や壁の位置、基礎や地盤の状況や建物の劣化状況など、現状から図面を作成し直して、地震への耐力を計算します。

 

地震への耐力が分かれば、どのように耐震リフォームを施せば効果的に地震に対して強くなるのか検討できるようになるでしょう。

 

予算と相談しながら「耐震計画」を立てる

耐震診断の結果を元にしながら、どういった工事を行うべきか「耐震計画」を立てます。

 

ただ強度を高めるだけではなく、リフォームにかかる費用や、耐震リフォームを行ったあとの住みやすさにも意識して計画を立てます。同時に工事の見積もりも行われ、費用と工事内容が決まれば、実際に工事に移ります。

 

耐震リフォームって具体的にどんなことをするの?

 

耐震リフォームって具体的にどんなことをするの?

▶施工事例:京都市左京区|リノベーション|Y様邸

 

具体的に実施される耐震リフォームは、どのようなものなのでしょうか。建物基礎から順番に解説します。

 

基礎の補強・建物との緊結

建物の基礎部分に対して行われるのは「基礎の補強・建物との緊結」です。

 

昭和56年以前の建物など古い家では、基礎に鉄筋が入っていない無筋コンクリートが利用されていたり、基礎の厚みが不足しているケースが散見されます。現況の基礎に隣接する形で鉄筋コンクリートを増打ちするなど、基礎の強度を高める工事が行われます。

また、基礎の強度が増しても、基礎と建物が一体化していなければ意味がありません。金物を利用して、基礎と建物を緊結させる工事も行います。

 

接合部への金物設置

基礎と建物に加えて、柱と梁など、各種接合部が抜けてしまわないように「接合部を対象に金物を設置」します。

金物を利用することで、大きな地震動を受けても部材が外れてしまうことがなくなり、倒壊の危険性を大幅に低減できるでしょう。

 

筋かいや構造用合板で耐震化

さらに「筋かい・構造用合板」を柱と柱、柱と梁が一体化するように施工して、地震や台風の力を受けても耐えられるようにします。

 

柱・梁だけで外圧を耐えようとすると、接合部に大きな荷重がかかってしまい、部材の引き抜きや大きな変位が生じてしまいます。一方で筋交い、構造用合板があると、外圧に対して面全体で耐えようとするので、高い耐震性を獲得できます。

 

▶関連コラム:スケルトンリフォームとは?メリット・デメリットや費用・中古一戸建ての実例を紹介

 

屋根材を軽いものに変更する

構造部分を強化することも大切ですが、耐震性を高めるためには建物の重量を軽くすることも大切です。「瓦屋根など、重量の大きな屋根材から、地震に強い軽い屋根材に変更」します。

大きな地震を受けたとき地面から遠い場所に重いものがあると、建物が大きく揺られて部材にかかる力・変位は大きくなります。より軽いものに変更することで、倒壊の危険性を減らせるでしょう。

 

なお、現在は軽量化に成功した屋根瓦もあるので、瓦の雰囲気を好む人は利用を検討してみてください。

 

「断熱リフォーム」も同時に検討を

耐震性に関連する話題ではありませんが「断熱リフォーム」も耐震リフォームと同時に実施するのがおすすめです。

断熱リフォームとは、天井・床・壁に断熱材を追加したり、玄関ドアや窓を断熱性の高いものに切り替えることを指します。古い家では、そもそも断熱材が入れられていないケースも散見されるので、寒さへのストレスを抱えているなら同時に施工するのがおすすめです。

 

耐震リフォームを行う際には、壁や床も取り除いてスケルトン状態にしてから施工します。この状態は断熱材を入れるのも容易になるので、一緒に施工するのがおすすめなのです。

 

▶関連コラム:古い家で「暑さ対策」「寒さ対策」を施すには?│5つの原因と7つの対策を紹介

 

まとめ│まずは耐震診断の受診から

 

施工事例:京都市左京区|リノベーション|F様邸

▶施工事例:京都市左京区|リノベーション|F様邸

 

昭和56年以前の建物をリフォームすることについて、必要性や具体的な施工内容を紹介しました。

 

昭和56年、平成12年と大きな改正を重ねながら、日本の住宅は強くなっています。しかし、古い家のいくつかは、まだ古い建築基準法のまま残っています。将来、大きな地震を受けたときに建物が倒壊することのないように、まずは耐震診断、そして耐震リフォームを行い安心できる暮らしを実現しましょう。

 

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