【断熱リフォームの失敗例ランキング・トップ10】原因・防止策を徹底解説
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SNSやブログでは、「断熱リフォームを失敗した・後悔した」という方の口コミを見かけます。
そこで、今回は京都市内で省エネ・快適・ローメンテ住宅の改修を手がける『リノベーションPRO』が、「断熱リフォームの失敗例ランキング・トップ10」を、原因・防止策と併せて詳しく解説します。
断熱リフォームのメリットや種類、費用目安、2025年建築基準法改正以降に注意すべきポイントなど、多くのお客様からいただくご質問も紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。
この記事のポイント
- ⚫︎断熱リフォームは、家の省エネ性や快適性を高め、建物の長寿命化にもつながります。
- ⚫︎断熱リフォームは、ポイントを押さえずに計画を進めると失敗してしまう可能性があるので注意が必要です。
- ⚫︎京都で中古住宅を購入＆リノベーションしたい方は、地元に詳しく物件探しからリノベーション、新築（建て替え）まで相談できる建築会社がおすすめです。
Contents
断熱リフォームのメリットと種類
断熱リフォームにはいくつかの方法があり、その全てに共通するメリットは以下の通りです。
「光熱費の削減」
断熱性能向上により、外気温の影響が少なく空調効率が高まる。
「室温ムラの防止による健康被害抑制」
空調機器が設置されていない廊下や玄関、脱衣室、トイレなども寒さや暑さを軽減でき、ヒートショック※などの発症リスクを抑えられる。
「建物の長寿命化」
断熱性能向上により結露を防止でき、湿気による木材の腐朽・蟻害※による耐久性低下を防止できる
「地球温暖化防止への貢献」
空調効率が上がると、家庭の消費エネルギー量・CO2 排出量を削減でき、環境問題解決に貢献できる
※ヒートショック：温度差が10℃以上ある場所を移動した際、血管が急激に収縮・膨張して血圧が大きく変動し、めまいや脳梗塞、心筋梗塞などの健康被害をもたらす現象で、近年は高齢者だけではなく、若い人の発症件数も増えている
（参考：消費者庁｜冬季に多発する高齢者の入浴中の事故に御注意ください！）
※蟻害（ぎがい）：シロアリが木部を食べて耐久性が低下する被害
住宅における断熱リフォームの主な方法は以下の通りです。
⚫︎窓・玄関ドアの交換
既存の窓サッシと玄関ドアを高断熱仕様のタイプに交換すると、室内の暑さや寒さが大幅に改善されます。
なぜなら、窓サッシ（ガラス含む）や玄関ドアから、多くの熱エネルギーが出入りし、冷暖房の効率を落としてしまうためです。
開口部からは、冬の暖房時には58%もの熱が流出し、夏の冷房時には73%もの熱が入ってくるというデータも出ています。
（参考：資源エネルギー庁｜省エネ住宅）
⚫︎内窓・二重窓の設置
窓サッシの交換よりも手軽な断熱リフォームとして採用されるのが、内窓や二重窓の設置です。
既存窓と内窓の間に大きな空気層ができ、高い断熱性を発揮します。
⚫︎1階床・外壁・小屋（天井）裏の断熱材交換もしくは追加
地表から床下、1階の床材表面へ伝わる冷気をブロックしたり、外壁や小屋裏からの熱の流出を防いだりする方法も、寒さ・暑さ対策として有効です。
具体的には、床・壁※・天井の仕上げ材や下地材を撤去し、中に充填されている断熱材を交換もしくは追加します。
※外壁に面した部分の室内側
ちなみに、断熱材の寿命は一般的に20〜40年程度で、雨漏りや結露によって濡れると、さらに短い期間で断熱効果が低下します。
⚫︎外断熱工事
家の屋外側から外壁に断熱材を上張りするリフォームもあります。
こちらは室内側からの作業が不要で、日常生活を送りながら工事できる点がメリットです。
2025年に施行された改正建築基準法・改正建築物省エネ法により、既存住宅でも建築確認申請を伴うリフォームでは、省エネ基準への適合が義務化されました。
（参考：国土交通省｜脱炭素社会の実現に資するための建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律等の一部を改正する法律（令和４年法律第６９号）について、国土交通省｜令和4年改正 建築基準法について、国土交通省｜報道発表資料｜省エネ基準適合義務化）
断熱リフォームの失敗例ランキング・トップ10
国は既存建物の省エネ化を進めるために、断熱リフォームを対象とした補助金や減税特例を行なっており、多くの方がご自宅の断熱リフォームをしています。
しかし、断熱リフォームした方の中には「失敗した・後悔した」と感じている方もいらっしゃるようです。
そこでここでは、SNSやブログなどからよくある失敗例をランキング形式で紹介します。
第1位「断熱効果を実感できない」
最も多い失敗例は、「断熱リフォームしたのに寒さ・暑さが改善されない」というケースです。
その原因は、家の築年数や劣化具合を踏まえずにリフォームの方法を決めてしまったことにあります。
例えば、外壁の断熱リフォームをしたのに窓や玄関ドアはそのままだと、ガラスの結露はおさまらず、窓辺は寒い（暑い）ままです。
そのため、断熱リフォームの実績が豊富な建築会社のアドバイスを受け、家の新築時期や仕様を踏まえて、リフォームする場所の優先順位をつけましょう。
第2位「夏に室内が熱い」
窓や玄関ドア、床・壁・天井を断熱リノベーションしても、夏に室内が暑くなる場合があります。
これは、室内の換気不足が原因で、人の体温により室温が上昇することが原因です。
また、近年はパソコンなど放熱する機器が増えたことも一因とされています。
壁などに設置する自然給排気口に加えて、第一種換気※設備を取り付けると、換気量を適切に管理でき、気密性の高い窓へ交換しても、室内の空気を新鮮な状態に維持できます。
※第一種換気：給気・排気ともに換気扇から機械的に行う方法で、最も換気効率が高い
第3位「窓の結露がひどくなった」
室内の断熱性能が向上したにもかかわらず、窓ガラスの結露が軽減されない原因は、主に2つあります。
- ⚫︎室内が換気不足で湿度が高いため、小さな温度差で結露が生じてしまう※
- ⚫︎窓の一部だけを断熱リフォームして、その他の窓はそのまま
※室温が高くなるほど飽和水蒸気量（空気が抱え込める水分量）は増え、室温が低くなるほど減るため、温度差によって抱え込めなくなった水分が結露水として現れる
部分的にリフォームすると、工事をしていない部分に熱の出入りが集中し、結露が部分的にひどくなる可能性があります。
第4位「壁の表面にカビが生えてきた」
夏に高温多湿となる日本においてよく起こるのが「夏型結露（内部結露）」です。
夏型結露とは、屋外の暑く湿気を含む空気が壁の隙間から室内に流れ込み、冷房で冷やされた構造体や断熱材に触れて壁内で結露が発生する現象です。
夏型結露が発生すると、壁の中や室内側にカビやダニが発生し、柱や土台などの木部が腐朽する可能性が高まります。
どちらも、外壁全面への施工が原則になります。
※外気通気工法：外壁仕上げ材と躯体の間に「通気層」を設け、壁内に流入した湿気を外部に逃す工法
第5位「リビングだけ断熱リフォームしたら住宅内の温度差が大きくなった」
リビングなど、人がよく滞在する部屋だけ断熱リフォームすると、廊下などとの温度差が広がり、ヒートショックなどの発症リスクが高まる可能性があります。
最上階は屋根から伝わる日射熱で暑くなりやすく、1階は地表からの冷気で寒くなりやすいため、特に注意が必要です。
第6位「工事をやり直さなくてはいけなくなった」
窓・玄関ドアの交換や、屋外側から作業する外張り断熱は、単体での工事が可能ですが、床・壁・天井の断熱リフォームは下地や仕上げのやり替えが伴います。
そのため、「断熱リフォームしたものの、すぐに内装や設備機器をリフォームしなくてはならず、工事が一部無駄になった」というケースもあるようです。
スケルトンリフォーム・フルリノベーションと同時に断熱改修すると、仕上げ材の解体・復旧にかかる費用や、諸経費などを最小限に抑えられます。
第7位「窓の掃除や開け閉めが大変になった」
頻繁に開け閉めする窓を二重窓にすると、窓掃除や開閉の手間が増えてしまいます。
また、リビングなどにある大きな掃き出し窓に高断熱なトリプルガラスを入れると、開閉の時に重くて大変になる場合もあるので注意が必要です。
新しいサッシを開閉する時の重さを体感したい場合は、建築会社に相談し、モデルルームやショールームを案内してもらう方法がおすすめです。
第8位「予算計画を間違えた・補助金や減税制度を使いそびれた」
「部分ごとに分けて段階的に断熱リフォームしたら、結局トータルコストが予算をオーバーした」「建築会社を比較検討しなかった」「補助金や減税制度を使わず損した」という方も多いようです。
補助金は工事のタイミングによっては申請できず、減税特例を利用できるのはリフォーム後5年以内なのでご注意ください。
（参考：国税庁｜No.2030 還付申告、国税庁｜No.2026 確定申告を間違えたとき）
新築とリフォームの両方を手がける会社でしたら、色々なアプローチで最適なプランを提案できます。
第9位「遮熱と断熱の違いを知らなかった」
遮熱と断熱は、どちらも日射や外気による室温上昇を防ぐ効果がありますが、その定義には違いがあります。
| 断熱 |
屋外と室内の熱エネルギーの移動を抑えて、室温を安定させるため、「暑さ・寒さ」のどちらにも対策できる |
| 遮熱 | 夏の強い日射を反射して、室内への熱の流入を防ぐことが目的で「寒さ」は対策できない |
窓の断熱リフォームをする際にガラスを断熱・遮熱タイプで間違えると、「こんなはずじゃなかった」と後悔する可能性が高くなります。
窓ガラスを選ぶ際は、方角に応じて種類を変える方法がおすすめです。
南：遮熱
北：断熱
東西：日当たりがいい場所は遮熱、それ以外は断熱
第10位「断熱リフォームだけでは家を長寿命化できない」
断熱リフォームは、家の表面・内部の結露を防止し、木造の場合は構造躯体（柱・土台など）の腐朽や蟻害を防止するため、家の長持ちに繋がります。
しかし、ここで重要なポイントは「断熱性能向上だけでは必ずしも長寿命化できない」という点です。
家の寿命は、断熱性能に加えて以下の点に影響するとされています。
- 「劣化対策」：木造の場合は、木材の腐朽やシロアリへの対策をとり、構造躯体の劣化を遅らせる
- 「耐震性能」：地震が起きても破損・倒壊を最小限に抑えられる
- 「維持管理・更新の容易性」：定期的に床下などの隠蔽部を点検・修理できるようにする
- 「維持保全計画を立てる」：前もって、「構造耐力上重要となる部分・雨漏りを防止する部分・給排水設備」などの定期的な点検と補修のスケジュールを立ててそれを実行する
これらの条件を全てクリアする長期優良住宅の機体耐用年数は、新築時から100年以上とも言われています。
（参考：国土交通省｜期待耐用年数の導出及び内外装 設備の更新による価値向上について）
劣化対策や維持保全、管理の容易性に加えて、家族構成やライフスタイルの変化を見越した間取り計画も重要です。
▶︎おすすめコラム：「リノベーションはやめたほうがいい」と言われる理由や新築との違い、後悔＆失敗しないための対策
▶︎おすすめコラム：中古戸建て＆古民家のリノベーションを後悔する理由10選｜失敗しない物件選びと間取り・費用計画のコツ
断熱リフォームに関する「よくあるQ&A」
『リノベーションPRO』では、高性能な建材を標準採用し、リフォームによって最上級※の断熱性能をお客様に提供しております。
※断熱等級6以上、UA値＝0.46以下（HEAT20におけるグレードG2レベル）
そこで、多くのお客様からいただく「断熱リフォーム」に関するご質問にお答えします。
Q.「断熱リフォームの費用目安はどのくらい？500万円でどこまでできる？」
A.「国土交通省は、木造戸建住宅における全体的な断熱リフォームにかかる費用を『約231万円』としていますが、実際は、『300〜500万円』程度が相場です。」
国土交通省の作成資料によると、躯体断熱改修で「約125万円」、窓の断熱改修で「約88万円」、その他設備改修で「約37万円」かかると試算しています。
ただし、これはあくまでも断熱等級3程度のレベルに上げるためのリフォーム費用です。
暑さ・寒さの影響を受けにくい上位等級の断熱性能までグレードアップさせるためには、500万程度かかる可能性があります。
ただし、断熱リフォームの実績が豊富な建築会社であれば、予算内で収まるように工事部位に優先順位をつけて提案することが可能です。
断熱リフォームの具体的な費用が気になる方は、リノベーションPROまでお気軽にお問い合わせください。
▶︎おすすめコラム：戸建住宅の断熱リフォーム｜工事方法と費用目安、補助金・減税制度を徹底解説
Q.「築40年・50年の家でも断熱リフォームできる？」
A.「築40年以上経っている家は、新築時の断熱材が既に寿命を迎えている可能性が高いため、フルリノベーションと合わせた全体的な断熱リフォームをおすすめします。」
内部をスケルトン状態まで解体し、床下・壁内・小屋裏の断熱材を入れかえ、併せて耐震補修するプランをおすすめします。
京都市内で古い住宅をリノベーションするか建て替えるか迷っている方は、どちらも手がけるリノベーションPROにご相談ください。
▶︎おすすめコラム：新築（建て替え）とリフォームはどちらが得？費用・税金・補助金の違い
▶︎おすすめコラム：「築40年の家」はリフォームか建て替えか｜費用相場は？何年住める？気になる疑問を解説
Q.「断熱リフォームは住みながらでもできる？」
A.「窓・玄関ドアや、屋根、外壁などの断熱リフォームは住みながらでもできますが、家全体の床下・壁・小屋裏の改修は、住みながら作業すると工期が長引いたり費用が割高になったりする可能性があります。」
また、解体の際にはホコリが出るため、家具やその他家財品を移動するなどの作業も発生するのでご注意ください。
Q.「2025年以降は断熱リフォームでも建築確認申請が必要って本当？」
A.「2025年に改正建築基準法が施行され、今後は一般的な2階建て木造住宅を大規模リフォームする場合に、建築確認申請が必要になります。」
以下のいずれかに該当する住宅が大規模リフォームの際に建築確認申請を求められます。
- ⚫︎2階建て以上の木造住宅
- ⚫︎床面積が200㎡以上の平屋建て木造住宅
この場合の「大規模」とは、「建築物の主要構造部※の一種以上における過半（1/2以上）」を意味します。
（参考：e-GOV法令検索｜建築基準法（第2条第14・15項））
※主要構造部：建築基準法第2条第5項で定める「壁・柱・床・はり（梁）・屋根・階段」（構造上重要でない部分を除く）
そのため、以下のようなリフォームをする場合は、建築確認にかかる日数や費用も想定しておきましょう。
- ⚫︎部屋を増築・減築するリフォーム
- ⚫︎階段の架け替え・移動を伴うリフォーム
- ⚫︎主要な柱・梁などの構造体を交換・追加・移動させるリフォーム
- ⚫︎大幅な間取り変更を伴うスケルトンリフォーム
- ⚫︎窓を追加・サイズアップに伴い、外壁を一部解体撤去するリフォーム
- ⚫︎基礎の補強・移動工事
- ⚫︎外壁・屋根の全体的な張り替え工事（軽微な工事な除く）※
（参考：国土交通省｜屋根及び外壁の改修に関する建築基準法上の取扱いについて（国住指第356号））
建築確認申請をする場合は、家全体の省エネ性・耐震性が基準以上であるかが審査される点も重要なポイントです。
ただし、2025年の建築基準法改正では、断熱リフォームに伴って建蔽率※や容積率※の上限を超えても、構造上やむを得なければ特例を受けられます。
※建蔽率（けんぺいりつ）：土地の面積に対する建築面積の割合で、用途地域ごとに上限が決められている（奥行きが1mを超える庇やバルコニーは建物から1m以上の部分のみ建築面積に算入）
※容積率：土地の面積に対する延床面積の割合で、用途地域ごとに上限が決められている
（引用：国土交通省｜改正建築基準法について）
▶︎建築基準法改正の詳細については、「2025年建築基準法改正で「住宅リフォームが変わる」主な変更点・注意点をわかりやすく解説」をご覧ください。
そのため、設計施工を任せる会社を選ぶ際には、建築確認の申請実績が豊富な会社を選びましょう。
京都市洛北エリアで、住宅リフォームを検討している方は、新築も手掛けるリノベーションPROへお気軽にお問い合わせください。
まとめ
断熱リフォームは、家の省エネ性や快適性を高め、建物の長寿命化にもつながります。
ただし、ポイントを押さえずに計画を進めると失敗してしまう可能性があるので注意が必要です。
断熱リフォームを成功させたい方は、実績が豊富な建築会社にご相談ください。
フルリノベーションと併せて断熱改修する際には、建築確認申請が必要になる可能性がありますので、その点も建築会社に確認しましょう。
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三都の森（リノベーションPRO）は、「京都市全域と宇治市、大山崎町、亀岡市、木津川市、京田辺市、久御山町、城陽市、精華町、長岡京市、向日市、八幡市、及び大阪府・滋賀県の一部を施工エリア」として、一戸建ての新築・改修を手がける会社です。
三都の森のリフォームは、見えるところだけではなく、見えないところにまで手を入れて、住まいの性能を最大限引き出すスケルトンリフォーム（リノベーション）です。
「低燃費・快適住宅・ローメンテ」というコンセプトに基づき、高い技術力を持って、お客様の住まいに合わせた最適なリフォーム・リノベーションを行いますので、お気軽にご相談ください。
