【2026年】省エネリフォームの種類・費用と使える補助金や減税制度を解説

2026年もこれまでに引き続き、国・自治体による省エネリフォーム推進の動きは継続されます。

そこで、今回は京都市内で省エネ・快適・ローメンテ住宅の改修を手がける『リノベーションPRO』が、省エネリフォームの種類と費用目安、2026年に使える補助金・減税制度について詳しく解説します。

築年数が経っている古い家の場合やフルリノベの価格目安など、多くのお客様からいただくご質問も紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

この記事のポイント

 

 

省エネリフォームとは｜方法とメリット

省エネリフォームとは、建物の性能をアップさせて消費エネルギー量やCO2排出量を削減しながら、快適な室内環境を作るための改修です。

省エネリフォームには以下の工事が該当します。

⚫︎照明・空調などにかかわる設備機器の更新 ⚫︎外壁・床下・天井（屋根）・開口部の断熱強化 ⚫︎建物運用の改善（節電対応やHEMS※の導入など） ⚫︎電線・給排水管などの更新 ⚫︎創エネ（発電）設備の導入

※HEMS：ホーム・エネルギー・マネジメント・システムの略称で、家の電気消費を見える化して、ネット通信により省エネ制御できる設備

省エネリフォームは、生活に伴う消費エネルギーの削減によって、光熱費を抑えられることに加えて、CO2などの温室効果ガスの排出量を減らして環境負荷を軽減し、断熱性アップにより健康かつ快適な生活を実現できます。

創エネ設備を導入する場合は、停電などの災害対策につながる点もポイントです。

日本では、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて既存住宅の省エネ化を促進しており、2025年11月には以下の方針が閣議決定されました。

工場や事業場、家庭等における省エネ化、建物の断熱性向上、非化石転換への支援、省エネ診断の推進、金融機関をはじめとする支援体制の強化や専門人材の確保を進める。

（引用：経済産業省｜住宅の省エネ化の支援強化に関する予算案が閣議決定されました）

 

これにより、2026年度はエネルギーコスト上昇を見込んで、経済産業省・国土交通省・環境省の3省合同で省エネ住宅の新築と既存住宅の省エネ化リフォームを支援する補助事業の実施が決まっています。

 

 

省エネリフォームの種類と費用目安

住宅における省エネリフォームには、大きく3つのアプローチがあります。

①高断熱化 ②省エネ設備への更新 ③省エネ設備の追加

 

それぞれの項目ごとに、主な工事の種類と費用目安を紹介します。

高断熱化

家の断熱性能を高めると、室内が外気温の影響を受けにくくなり、夏の暑さ・冬の寒さ対策につながり、さらに冷暖房の効きが良くなり効果を長時間持続できます。

工事の種類	費用目安
窓の断熱	内窓設置：8〜20万円 窓サッシ交換（カバー工法）：12〜30万円
玄関ドアの断熱	カバー工法：40〜80万円
外部に面した壁の断熱	100〜350万円 ※30坪程度の木造住宅
天井・屋根の断熱	30〜80万円 ※30坪程度の木造住宅
床下の断熱	20〜40万円 ※30坪程度の木造住宅

省エネ設備への更新

既存の設備機器を高効率タイプに交換すると、消費エネルギー量を大幅に削減できて省エネにつながります。

特に、家庭においては暖房と給湯に多くのエネルギーを使うため、給湯・空調に関わる設備機器から見直すプランがおすすめです。

（参考：経済産業省資源エネルギー庁｜部門別エネルギー消費の動向｜家庭部門のエネルギー消費の動向）

工事の種類	費用目安
高効率給湯器（エコキュート等）への交換	35〜70万円 ※ガス給湯器からの交換
節水型トイレへの交換	20〜35万円 ※内装補修工事は別途
高断熱ユニットバスへの交換	100〜200万円 ※在来タイル浴室からの交換 ※洗面脱衣室などの内装補修工事は別途
LED照明器具への交換	4〜10万円 ※10ヶ所一斉交換
省エネエアコンへの交換	5〜10万円 ※6〜8畳サイズ

省エネ設備の追加

既存設備の省エネ化と断熱強化をした上で、さらに省エネ性を高めたい場合は、創エネやエネルギー制御が可能なアイテムの導入をご検討ください。

工事の種類	費用目安
太陽光発電システムの導入	100〜180万円 ※4〜6kWの場合
家庭用蓄電池の導入	180〜300万円 ※9〜10kWの場合
HEMSの導入	15〜40万円 ※HEMS対応のスマートメーターや家電製品の導入費用は別

2026年省エネリフォームで使える補助金・減税｜対象条件とポイント

2026年度も2025年度に続いて、住宅の省エネリフォームを対象とする補助金と減税制度が実施されます。

※下記は、2026年1月時点の内容です。情報は更新・変更される可能性がありますので、制度をご利用の際には必ず最新情報をご確認ください。

補助金

経済産業省・国土交通省・環境省の合同で実施する「住宅省エネキャンペーン2026」では、リフォームについて以下の補助事業が行われ、全てに共通するのが省エネ改修を対象とする点です。

事業	補助額と主な対象条件
みらいエコ住宅2026事業	最大40〜100万円/戸※ ・既存住宅のリフォームと新築のどちらも対象 ・開口部（窓、玄関ドア）と躯体（壁、床、天井等）の断熱工事もしくはエコ住宅設備の設置のリフォームが必須 ・登録事業者による登録製品を用いた工事が対象 ・必須工事に加えて、子育て対応改修、バリアフリー改修、空気清浄機能・換気機能付きエアコン設置工事等を実施すると、それも対象に ・家庭用蓄電池を併せて導入すると、別途、経費1/3相当分の補助金をもらえる可能性がある（DR※に対応したリソース導入拡大支援事業） ※改修前後それぞれの省エネ性能の組み合わせによって補助上限額が変わる ※DR：ディマンド・リスポンスの略称で、電力需給のバランスを調整するために家庭で蓄電して供給負荷を軽減するなどの仕組み
先進的窓リノベ2026事業	最大100万円/戸 ・既存住宅のリフォームのみが対象（新築は対象外） ・窓※の断熱リフォームが対象（内窓設置、ガラス交換、外窓交換） ・登録事業者による登録製品を用いた工事が対象 ※窓工事と同一契約の玄関ドア改修も補助対象の予定
給湯省エネ2026事業	10〜17万円/台※ ・既存住宅のリフォームと新築のどちらも対象 ・ヒートポンプ給湯器（エコキュート等）、ハイブリッド給湯器、家庭用燃料電池（エネファーム等）の導入が対象 ・登録事業者による登録製品を用いた工事が対象 ※導入する給湯器の種類によって補助額は変わる

▶︎おすすめコラム：【速報】2026年住宅リフォームで使える補助金「みらいエコ住宅2026事業」｜対象の住宅・工事と補助額

 

減税

2025年12月に、住宅ローン控除とリフォーム減税（所得税・固定資産税）の継続が閣議決定されました。

住宅ローン控除は、既存住宅に対して減税対象となる借入上限額が「3,000万円→3,500万円」に引き上げられ、最大控除年数が「10年→13年」に延長されるなど、条件が良くなる予定です。

また、既存（中古）住宅を省エネリフォームすると、工事限度額の範囲内で設定された標準費用の5〜10％相当額が所得税から控除されます。

さらに、工事内容に応じて固定資産税から一定割合（1/3）が1年間減額される点もポイントです。

▶︎おすすめコラム：【2026年速報】中古住宅のローン減税・リフォーム減税｜対象要件と2025年からの変更点を解説

省エネリフォームに関する「よくあるQ&A」

『リノベーションPRO』では、京都市洛北エリアで古民家・町屋を含む戸建住宅のフルリフォームを数多く手がけた実績があります。

そこで、多くのお客様からいただく省エネリフォームに関するご質問にお答えします。

Q.「省エネリフォームのデメリットや注意点は？」

A.「工事する部位や順番を間違えると、効果を実感できず後悔する可能性があるので注意が必要です。」

省エネリフォームには、以下3つのアプローチがあります。

①高断熱化による「省エネ」 ②高効率設備による「省エネ」 ③太陽光発電等による「創エネ」

 

この中で最も優先すべきなのが「①高断熱化による省エネ」であり、それに「②高効率設備による省エネ」、最後に「③創エネ」が続きます。

この優先順位を間違えると、省エネの効果が実感できなかったり、費用が無駄になったりする可能性があるのでご注意ください。

（例：家の断熱性能を高めず高効率エアコンを設置しても、冷暖房ロスが多く、発電しても省エネ効果が低い）

ちなみに、新築住宅だけではなく既存住宅のリフォームでも増えているZEH（ネットゼロ・エネルギー・ハウス）は、①〜③の条件を全て備える住宅です。

省エネリフォームを検討中の方は、家全体の構造と省エネに関する知識に詳しい建築会社に相談しましょう。

▶︎おすすめコラム：「断熱リフォームは効果なし」って本当？原因と後悔しないための対策

Q.「省エネリフォームは築何年でするべき？」

A.「住宅に用いられる断熱材・断熱工法や高効率設備は進化しているため、築15年を超えるお住まいは省エネリフォームをご検討ください。」

木造戸建住宅に使われるグラスウールなど繊維系の断熱材は、30〜50年の寿命を期待できますが、内部結露※などの湿気によって性能が低下し、気密性も低い点が欠点です。

また、キッチン・浴室等の水回りも、一般的には15〜20年が交換時期とされています。

そのため、築15〜20年で省エネリフォームを兼ねてフルリノベする方は少なくありません。

▶︎おすすめコラム：中古戸建て＆古民家のリノベーションを後悔する理由10選｜失敗しない物件選びと間取り・費用計画のコツ

Q.「築40年・50年経っている家は、リフォームと建て替えのどちらがいい？」

A.「住宅の建て替え時期はこれまでのメンテナンス状況によって異なりますので、リフォームと建て替えを迷っている方は、両方手掛ける建築会社にご相談ください。」

築20年でも雨漏りが進行して構造体が劣化して建て替えた方がいい家があり、築50年を超えていてもこれまで適切にメンテナンス・改修されていれば省エネリフォームで快適な住環境を得られます。

また、お客様がどのようなマイホームを手に入れたいかによっても適切な方法は異なりますので、リフォームと建て替えを迷ったら、まずは建築会社による建物診断を受けましょう。

▶︎おすすめコラム：「築40年の家」はリフォームか建て替えか｜費用相場は？何年住める？気になる疑問を解説

▶︎おすすめコラム：新築（建て替え）とリフォームはどちらが得？費用・税金・補助金の違い

Q.「省エネリフォームを含むフルリノベ事例はいくらかかる？相場はどのくらい？」

A.「木造戸建住宅のフルリノベーション費用は800〜2,500万円程度が相場ですが、省エネ性にこだわる場合は『2,000万円』が標準になります。」

リノベーションPROでは、以下の内容を標準仕様として「1,780万円〜※」のパックプランを提案しておりますので、京都で省エネリフォームをご検討中の方はお気軽にお問い合わせください。

※2000年以降に建てられた延べ床面積80㎡（約24坪）未満の住宅

⚫︎断熱性能アップ（外壁＋内断熱、樹脂窓等） ⚫︎遮熱性能アップ（屋根の遮熱・断熱施工） ⚫︎防水・外装仕上げの更新 ⚫︎自然素材による内装仕上げの更新（壁：漆喰、天井：クロス、床：無垢パインフローリング） ⚫︎住宅設備の更新（キッチン・トイレ・洗面・浴室・全館空調換気システム・エアコン3台・LED照明） ⚫︎オール電化（IHクッキングヒーター・エコキュート含む）